海外駐在員になりたいけど何をしていいかわからない。
とりあえず英語だけ勉強しておけばいいのかな？
海外駐在のチャンスを掴むポイントは、①必要なスキルを身につけること、②チャンスの多い企業を見つけることに尽きます。それぞれ記事の中で詳しく解説しています。
私は転職エージェントで勤務し、数多くの海外勤務案件を支援してきました。その経験をもとに、海外駐在員になるコツをシェアさせていただきます。
海外駐在員に求められるスキルを身につける
営業・経理・製造系の職種経験やスキルがあると有利
まずはなんと言っても仕事のスキルです。
しかし、実は海外駐在員になりやすい職種となりにくい職種というものがあり、なりやすいのは営業・経理・製造系（生産管理など）の職種です。
これらの職種で一人前と認められるくらいスキルが身につけば、海外に行けるチャンスがグッと近くなります。
反対に法務や知財、総務、事務といった職種がメインになってしまうと海外駐在できる可能性は低くなるので注意しましょう。
もし駐在員になりやすい職種の経験がないという方は社内異動か転職をして、その職種経験を積むことを検討する必要があります。
英語力は必須
海外駐在のチャンスを得る上で有利な資格はずばり語学です。
よく使われる指標としてはTOEICやTOEFLのスコアです。
海外駐在する場合、現地では英語でビジネスをすることが多いため、仕事のスキルに加えて英語力を持った人材が選ばれることが多いのです。
もし今英語力に自信がないという人は、できるだけ早く英語力を身につけましょう。
英語力がないと駐在員の候補にも選ばれません。
英語以外の外国語力があると市場価値が上がる
しかし、最近では若い人を中心に英語力を持った人が増えてきているので、それだけでは差別化ができない場合があります。
そんなときにはニッチな外国語の資格を取っておくと良いです。
ニッチな外国語を学ぶ方法としては、語学学校に通うのもありですが、立地的に通いづらい場合もあります。
そんなときはitalkiというアプリならオンライン上で簡単に希望の言語を学ぶことができるので利用してみてください。
MBAは海外トップ大学なら高評価
ビジネスマンに人気の資格としてはMBAもありますが、これはそれほど海外駐在に有利ではありません。
しかし、海外の大学でMBAを取るのであれば語学力も身につくのでその点では有利に働く可能性は十分に考えられます。
まあ、海外の大学でMBAを取った人の多くは日系企業で海外駐在の機会を窺うのではなく、外資系企業に転職していくんですけどね。。。
海外駐在のチャンスが多い企業を選ぶコツ
海外駐在のチャンスが多いのは「総合商社」または「海外事業を本格的にやり始めた企業」です。
総合商社はほぼ全員海外に行ける
総合商社の場合、ほぼ全社員が海外に派遣されますので、入社することさえできれば海外駐在できると言って良いです。
ただし、新卒にせよ中途にせよ入社するハードルが極めて高いため誰にでも目指せる方法とは言えません。
海外事業に注力し始めた企業が狙い目
では総合商社に就職・転職できなかった人がどこを狙うべきかというと、「海外事業比率が2割〜3割程度の企業」です。
「え？海外事業比率は高い方がチャンスが多いのでは？」と思われる方もいるかもしれませんね。
しかし、実際はそうではないんです。
海外事業比率が半分を超えているような会社では、すでに何十年も前から海外に拠点を出しており、現地で採用した現地人（外国人）スタッフが育ってきています。
なので、わざわざ日本から海外に派遣するようなコストをかけずとも現地で採用した人材に経営を任せるようになっているケースが多いのです。
現地法人の社長クラスはずっと日本人駐在員が担うことも多いものの、その場合に駐在できるのは「経験豊富な現地スタッフをマネジメントできるレベルの人材」であり、かなりハードルが上がります。
つまり、若手〜中堅クラスの人が海外駐在を狙うなら以下の条件を満たす企業が有望です。
・まだまだこれから海外に拠点を出していく成長フェーズ
・海外事業比率が2割〜3割程度
これくらいの海外事業規模だと「海外事業を強化したいけど人手不足なので、意欲のある人さえいればどんどん任せたい」という状況になります。
逆に海外にまだ拠点を持っていないような企業だと、人選も慎重になりすぎて若手が選ばれないことも多いので注意しましょう。
企業が海外に派遣する目的を知ることも大事
海外駐在の可能性を高める上では、企業が社員を海外に派遣する目的を知っておくことも重要です。
企業が駐在員として海外に派遣する目的はいくつかありますが、主な理由は以下のとおりです。
・駐在員自身の育成のため
・外国人を信頼できないため
・本社の人間が海外拠点にいることでコミュニケーションがスムーズになるため
・高度なマネジメントスキルを持った人材がまだ現地に育っていないため
「駐在員自身の育成のため」に派遣される場合、比較的若手の社員でも選ばれます。
一方、「外国人を信頼できないため」というのは経営の重要なポジションを日本人以外に任せることに慎重になっているケースです。
その場合ポジションの重要性が高いことから若手よりも経験豊富なベテランが選ばれがちです。
また、「本社の人間が海外拠点にいることでコミュニケーションがスムーズになるため」については、海外拠点の情報を本社で把握したり本社からの指示を現地で実行するにあたって、本社から派遣した人材の方がやりとりがスムーズに行えるためです。
この場合、若手でも派遣されることがあります。
スキルや経験に自信がない人はベンチャーがおすすめ
「海外事業比率2〜3割」の企業がお勧めと先ほど述べましたが、自分のスキルや経験に自信のない方はベンチャー企業もお勧めです。
伝統的なメーカーやベンチャーにはそれぞれ以下のような特徴があります。
伝統的なメーカー：社歴の長い社員を大事に扱い、若手にチャンスが回ってこない
ベンチャー企業：スピード感ややる気を重視して若手でも手を挙げればチャンスがある
しかし、当然どんなベンチャー企業でもいいわけではなく、「経営戦略として海外拠点を出していく方針なのか？」「その会社の事業は海外展開で競争力が発揮できそうか？」という点に気をつける必要があります。
いかに若手にチャンスを与えるベンチャー企業でも、経営陣に海外事業を進める気がなければ海外赴任の可能性はほぼゼロです。
また、経営陣が海外事業に意欲的だったとしても、海外ですでに強い競争相手がいる場合、最初の１拠点でつまづいて海外事業が縮小していくこともよくある話です。
ベンチャーで海外駐在のチャンスを狙うのであれば、「経営陣が明確に海外展開を打ち出している」「海外で勝てるビジネスを行っている」これらの条件を満たす企業への転職を目指しましょう！
海外駐在求人の探し方
社内異動での海外勤務が難しい場合には転職する必要があります。
海外駐在求人は決して多くあるわけではないので、どのエージェントを使うかは大変重要な問題です。
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