海外勤務

ニュージーランドで働きたい!中途採用求人の特徴や探し方を解説

ニュージーランドの風景
この記事はこんな人向け

・ニュージーランドで働いてみたい!どんな求人があるの?

・ニュージーランド勤務の求人はどうやって探せば良いの?

こんな疑問やお悩みを、転職エージェントで海外案件を中心にサポートしてきた経験を元に解消します。

結論から言って、ニュージーランド勤務の求人は極めて少なく、募集する際も内密に採用活動が行われることから求人広告には出てこないことがほとんどです。

なので、求人を探すのなら”海外求人に強い転職エージェント”を使うことをオススメします。

その理由と海外求人に強いエージェントの選び方について詳しく解説していきますね。

ニュージーランド勤務求人にはどんなものがあるのか?

ニュージーランド勤務求人を探す上では、どんな求人が出るのかを知っておきましょう。

雇用形態は現地採用と駐在求人の2種類

ニュージーランドに限りませんが、海外で働く場合には2つの雇用形態を押さえておきましょう。

まず、ニュージーランドに拠点を置く企業に雇用される現地採用、そして日本本社で雇用されてニュージーランド拠点に派遣される駐在員採用とがあります。

一般的には現地採用よりも駐在員採用の方が待遇が良いため人気がありますが、選考のハードルも高くなるため難易度はかなり高いのが特徴です。

想定されるポジション

現地で働く場合に想定される仕事とはどのようなものなのでしょうか?

これも駐在員か現地採用かでおおよそ傾向が分かれます。

まず駐在員の場合には現地法人の社長など役員クラスでの募集が中心になります。

駐在員として募集されやすいポジション

・現地法人の社長(マネージングディレクター、MD、CEOなどと呼ばれることも)

・現地法人の役員(営業担当取締役、経理担当取締役、人事担当取締役など)

一方、現地採用の場合でも管理職クラスでの募集は可能性としてあるものの、どちらかと言えばメンバークラスでの募集が中心となります。

現地採用として募集されやすいポジション

・現地に進出している日系企業向けの営業

・現地工場の品質管理

・経理マネージャー

また、ジェトロの「2019年度アジア・オセアニア進出日系企業実態調査」によれば、2009年から2018年の間にニュージーランドに進出した企業は以下の業界比率となっています。

ニュージーランド進出企業の業界分類

ニュージーランドの自然を生かしたビジネスが多いようですね。

必然的に求人もこれらの産業比率に従って数が決まってきます。

想定される給料

ニュージーランドで得られる給料はどれくらいなのでしょうか?

給与水準は雇用形態とポジションによって異なります。

例えば、雇用形態が駐在員で現地法人の経理責任者として働く場合であれば、日本での給与水準がベースになるので、年収700万円+駐在手当で年収1000万円ちょっとでしょうか。

一方、現地採用の場合には現地の給与水準に比例してきます。

ニュージーランドの給与がいくらなのか、ジェトロの投資コストデータを元に調査してみました。

ニュージーランドの給与水準

1ドル100円とすると、それほど日本の給与水準と変わらない感じですね。

これらの数字が現地採用求人で探す場合の一つの基準になりますので、覚えておいた方が良いでしょう。

ニュージーランド勤務求人が見つけられない理由は何か?

ネットで「ニュージーランド勤務 求人」と検索しても、ほとんど求人情報を見つけられないと思いますが、これには2つの理由があります。

求人数が極めて少ない

まず、求人が見つからない1番の理由はそもそも求人数が極めて少ないためです。

ではなぜ求人が少ないのでしょうか。

進出している日系企業が少ない

基本的に海外勤務で求人を探す場合、候補となる勤務先は現地に進出している日系企業であることがほとんどです。

ですが、すでにニュージーランドに進出している日系企業数、新たにニュージーランドに進出する日系企業数がとても少ないため、求人があまり出ないんですね。

外務省によると、ニュージーランドに進出している日系企業は227社。

中国に進出している日系企業が3万社であることを踏まえるとかなり少ないんです。

これが求人数が少ない大きな原因です。

ちなみに、他の国との進出企業数を比較してみた結果がコチラ↓

ニュージーランドに進出している日系企業数のグラフ

キューバに比べると10倍ありますが、ブラジルに比べると半分以下、という数字ですね。

アジアは企業数が一桁増えますので、ニュージーランドに拘らないという方はアジアの方がチャンスは多いです。

日本人を採用する必要性がない

また、加えて現地の人材のレベルの高さも求人が少ない理由になります。

東南アジアのように平均年齢が20代と若い新興国であれば、外国人を積極的に受け入れて技術やノウハウを自国に取り入れようとする国も多くあります。

しかし、ニュージーランドのようにすでにある程度経済が成熟している国では、現地にいる人の技術レベルが高く、企業にとってはわざわざ日本にいる日本人を採用するメリットが乏しいんです。

人材の技術レベルは経済の成熟度とある程度比例しており、経済の成熟度は一人当たりGDPという数字と相関関係があります。

ニュージーランドの場合には一人当たりGDPが日本より高い水準であり、スキルのある人材確保がある程度現地の中だけで可能であることを意味しています。

世界トップレベルのAIエンジニアならどこでも転職できると思いますが、一般的な会社員としての経験であれば現地の人材との優劣がつかず、日本人を対象にした求人が出にくいのです。

こっそり採用活動が行われるため求人が表に出てこない

ネットで検索しても出てこない理由の2つ目が企業の採用方法にあります。

ネットで検索して見つけられる求人は主に求人広告に掲載されているものですが、海外勤務求人の場合には広告を出さずに募集するケースが多いんです。

その理由は、海外拠点の設立や拡大といった経営戦略に関わる情報を外部に漏らさないため。

広告のような誰でも見れる場所に求人をのせて採用活動を行うと競合他社に経営戦略がバレてしまいますよね。

外部に採用活動をバレたくない企業は転職エージェントに採用を依頼して、限られた人にのみ求人を紹介するのが一般的なんです。

だから自分でネット検索しても見つけることができないんですね。

ニュージーランド勤務求人を見つけるベストな方法は?

ニュージーランド勤務の求人を探す上では、企業が使う採用チャネルと同じものを選ぶのがベストです。

企業が使う採用チャネルとはすなわち海外案件に強い転職エージェントのこと。

企業は海外拠点の求人で募集する際、適当にエージェントを選ぶことはありません。

採用効率上の問題や情報漏洩を防ぐため、海外案件に強いエージェントをピンポイントに選んで発注するのです。

では、海外案件に強いエージェントとはどこなのでしょうか。

海外勤務求人に強い転職エージェントとは?

海外案件に強い転職エージェントである条件は以下の3つです。

海外勤務求人に強いエージェント選びのポイント

①日系であること

②大手であること

③海外拠点を持っていること

これらの条件を満たす転職エージェントはいくつかありますが、最もオススメなのはリクルートエージェント。

業界最大手であり、求人数も転職支援実績も1位です。そしてそれは海外案件も例外ではありません。

海外案件は全体で見ると非常に少数。だからこそより多くのクライアント企業を抱えるエージェントを利用し、貴重なチャンスをとりこぼさないようにすることが重要です。

詳しくは【レビュー】リクルートエージェントを使うメリットとデメリットを解説を参考にしてみてください。

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