転職活動

【求人票の見方】条件は嘘だらけ?賞与や労働時間はよく確認を

求人票の見方マニュアル
この記事はこんな人向け

求人票の労働時間や賞与の見方がわからない。

求人票の内容って嘘ってこともあるの?

こんな疑問やお悩みにお答えします。

私は転職エージェントで転職の支援を行ってきましたが、その経験からいうと、求人票に書かれた内容は正しく解釈しなければ入社後にトラブルになる可能性があります。

特に、労働時間と賞与についてはトラブルの原因になりやすいので注意しましょう。

詳しく解説していきます。

求人票の賞与と労働時間はトラブルになりがち

求人票には会社名や募集するポジション名、仕事内容など様々な内容が書かれています。

どの情報も求職者にとっては貴重な情報ですが、注意してチェックすべき項目を挙げるなら賞与と労働時間です。

なぜならこの2つは採用された後にトラブルになることが多いからです。

具体的にどんなトラブルが起こるのか紹介しますね。

賞与(ボーナス)にまつわるトラブル

賞与にまつわるトラブルとしては以下の3つが多くあります。

1:業績が悪く昨年の支給実績通りに出ない

2:月給には手当が多くついており賞与の算定対象金額が低い

3:入社した時期的に賞与の支給対象から外れる

順番に説明していきます。

まず、「1:業績が悪く昨年の支給実績通りに出ない」について。

求人票の賞与欄を見ると「昨年実績1ヶ月」などと記載があると思います。

これはあくまでも昨年支払われた内容であり、今年の業績が悪ければ出ない可能性があります。

必ず出るものと考えているとトラブルになることがあります。

続いて「2:月給には手当が多くついており賞与の算定対象金額が低い」について。

ボーナスは「月額基本給の〜ヶ月分」のような計算式で金額が決まるのが一般的です。

その計算式に当てはめた場合、月額基本給がいくらなのかが賞与の金額を左右する大きな問題となりますが、そこでトラブルになることがあります。

具体的には、「月給は30万円だけど、基本給は18万円のみで残りは全て手当」というようなケースです。

ようは毎月の給与のうち、基本給が低い場合には賞与の金額も比例して低くなってしまうのです。

月給が高いからと油断していると足元をすくわれることになるので必ず基本給がいくらになるのかを確認しましょう。

会社としては特に違法なことをしているわけではありませんが、求職者からしてみれば詐欺にあったようなショックを受けることになるので注意しましょう。

最後に「3:入社した時期的に賞与の支給対象から外れる」について。

これは、例えばボーナスが7月に支払われる企業に7月に入社しても、在籍期間が短く賞与の支払い基準を満たしていないことから一部ないしは全額支給されないということがあります。

基本的にはよほどタイミングがうまく合わない限り入社後最初のボーナスについては満額もらえないと思っておきましょう。

労働時間にまつわるトラブル

続いて求人票に記載された労働時間に関するトラブルについて説明します。

求人票を見ると、「就業時間は9:00-18:00 みなし残業40時間」のように記載されていたりします。

注意すべきなのがこの残業時間に関する表記です。

例えみなし残業で40時間と設定していたとしても、それを超えて残業が発生する場合には企業はその超過分の残業代を支払わなければなりません。

それがルールです。

しかし、現実にはみなしを超えた分の残業代は支払われないケースが多くあります。

なのでみなしと書かれている場合にはそうしたリスクがある点を覚悟しておきましょう。

また、想定残業時間が40時間〜50時間となっているような企業も注意が必要です。

実際にはそれよりも多くの残業を強いられるハードな環境である可能性が高いからです。

いくら就業時間が決まっていようとも、その前後に会議が組み込まれている会社もあるので、面接を受ける際にはそうした就業時間外に固定で発生する業務について質問しておくのが良いでしょう。

雇用条件は必ず採用内定通知書で確認しよう

求人票に書かれた情報の中で、特に給与条件は注意が必要です。

いくら求人票で想定年収500万円などと書かれていたとしても、実際にその金額で雇用されるかどうかは分かりません。

最終的な雇用条件は必ず採用内定通知書で確認するようにしましょう。

採用内定通知書とは最終面接合格後に企業がどんなポジションで、どんな業務内容で、給料がいくらで、入社日がいつで、と言った雇用条件について明示するための書類です。

オファーレターとも呼ばれたりします。

求人票での給料額などはあくまでも目安にすぎませんので、採用内定通知書の内容に基づいて企業との雇用契約を最終合意するか否かを判断するわけです。

ただし、中小企業の場合だと採用内定通知書を発行してくれないケースも多くあります。

口頭で「給料はこれくらい、仕事内容はこんな感じ」と説明されるだけで済ませてしまうと、入社後に「聞いていた内容と違う!」ということになりかねません。

実際、そうしたトラブルはよく発生しています。

採用内定通知書は雇用条件を明示するものですので、その内容をもとに転職するか否かを判断するようにしましょう。

いくら求人票で月給50万円と書かれていても、採用内定通知書に月給20万円と書かれていればそちらの条件が正式なものになります。

無用なトラブルを防ぐためには

採用内定通知書を出してくれる場合には、それをチェックすれば基本的には問題ありません。

ただし、企業が採用内定通知書を出してくれないリスクを避けるには、転職エージェントを使って転職活動を進めることをオススメします。

エージェント経由であれば、必ず採用内定通知書を発行するようにエージェントから企業に求めるからです。

いくら建前上は求職者も企業も同じ立場と言っても、現実には企業の方が立場が上です。

採用内定通知書を出してくれない企業に対して、「ちゃんと出してくれ」と要望をするのは気が引ける人もいますし、要望しても出してくれない可能性だってあります。

無用なストレスやトラブルを防ぐには転職エージェントを利用するのが一番です。

基本的には転職エージェントの中でも大手ほどこうしたトラブル対策はしっかりしているので安心です。

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