・ケニアで働いてみたい！
・ケニアの就労ビザや求人って？
海外で働く場合、就労ビザを取る必要がある点と求人の探し方にコツが必要な点に注意が必要です。
当然ケニアもその例外ではありません。
ケニア勤務求人の探し方としては現地に進出している日系企業の求人を探すのがよく、そのためには日系の大手エージェントを利用するのが効率的です。
ケニアってどんな国？
まずはケニアの基本情報を抑えましょう。
日系企業の進出数は求人の見つけやすさと大きく関わってくるのでかなり重っような数字です。
アジアだと1000社以上進出している国が多く、中国は3万社を超えるので、それを考えると54社というのはかなり少なめですね。
ケニアの求人は？
私は転職エージェントで数多くの海外勤務求人を見てきましたが、ケニア勤務の求人にはまだ出会ったことがありません。
現状、ケニアに限らずアフリカ勤務の求人自体がほとんど出ておらず、ごくまれに総合商社やゼネコンで募集がある程度です。
しかし、それはあくまで今の話。
将来的には伸び代のあるアフリカ市場を狙って進出する企業は増えてくるでしょう。
ケニアの人口はすでに5000万人近くもおり、今後も増加すると予想されます。
また、一人当たりGDPもすでに1,800ドルもあります。
3000ドルを超えるとモータリゼーション（自動車の普及）が始まると言われていますので、そう遠くない将来に自動車をはじめとした高付加価値な商品の市場ができてくるでしょう。
その時にはケニア勤務の求人も今よりはるかに見つけやすくなるはずです。
海外勤務求人は企業の立ち上げ期が最も出やすいため、そうした進出のタイミングを逃さない様、常に情報収集しておくことが重要です。
ケニア勤務に限らず、海外勤務を希望する人はまず2つの雇用形態による求人の違いを知っておきましょう。
一つが海外現地採用求人、もう一つが海外駐在求人です。
スキルに自信がない方にとっては比較的応募要件が緩い現地採用求人の方がチャンスが多いと思います。
後ほど、それぞれの求人の探し方を紹介します。
ケニアの就労ビザは？
ケニアで働くには移民局が発行する労働許可証（就労ビザ）を得る必要があります。
基本的には自国民（ケニア人）で賄える仕事は自国民に与えるべきとの原則があります。
しかし、日系企業の進出が増えてくれば現地の日系企業向けのビジネスも増えてくるので、自ずと高度な日本語力を持った人材（＝日本人）が必要となり、その場合にはビザは取れるはずです。
ケニアで働くためにまずすべきことは？
チャンスを最大化させる上では現地採用求人と駐在求人をそれぞれ適切な方法で探す必要があります。
それぞれ最適な探し方を順番に紹介していきますね。
現地採用求人を探す方法
まず、現地採用求人を探す方法には大きく3つあります。
・日系企業の現地法人に直接問い合わせる
・現地に進出している転職エージェントに登録する
・転職サイトに登録して求人を探す
しかし、ケニアに関しては現地に進出している日系の転職エージェントがないことから、エージェント経由で現地採用求人を紹介してもらうことは難しいと思います。
なので、直接現地法人に問い合わせるか転職サイトに登録するのが良いでしょう。
転職サイトは複数登録しておいて損はありませんが、もし1つに絞るなら一番求人が多く集まるサイトに登録しておくべきでしょう。
転職サイトはリクナビネクストが国内最大手なのでお勧めです。
最近ではビズリーチも人気が出ていますが、ビズリーチの集客ターゲット上の問題から、海外現地採用求人の取り扱いがないのでリクナビの方がお勧めです。
ケニア駐在求人を探す方法
一方、ケニア駐在求人を探す上では以下の3つの方法があります。
・日系企業の日本本社側に問い合わせる
・日系の転職エージェントに登録する
・転職サイトに登録する
このうち、日系企業に問い合わせる方法については現実的ではありません。
国内だけで200万社あると言われている中で、ケニアへの進出計画のある企業へピンポイントにアプローチする方法がなく、流石に手間がかかりすぎます。
駐在求人を狙うのであれば、転職サイトか転職エージェントの利用に絞られますが、この場合転職エージェントの方がオススメです。
なぜなら、海外駐在求人は経営戦略に関わる重要なポジションであるため、転職サイトのようなオープンな場ではなく対象者を絞ったクローズドな場で紹介されるのが一般的だからです。
海外案件に強い転職エージェント選びのポイント
海外案件に強い転職エージェントである条件は以下の３つです。
海外勤務求人に強いエージェント選びのポイント
①日系であること
②大手であること
③海外拠点を持っていること
これらの条件を満たす転職エージェントはいくつかありますが、最もオススメなのはリクルートエージェント。
業界最大手であり、求人数も転職支援実績も1位です。そしてそれは海外案件も例外ではありません。
海外案件は全体で見ると非常に少数。だからこそより多くのクライアント企業を抱えるエージェントを利用し、貴重なチャンスをとりこぼさないようにすることが重要です。
詳しくは【レビュー】リクルートエージェントを使うメリットとデメリットを解説を参考にしてみてください。
