・興味のある求人があるけど応募要件を満たしてない！これって応募しても良いの？
・必須条件って全部満たしてないと内定はもらえないの？
こんな疑問やお悩みにお答えしていきます。
結論から言えば、応募要件を満たしていなくても内定をもらえる可能性はあります。
具体的にどんな場合であれば合格する可能性があるのか、記事の中で詳しく解説していきますので参考にしてみて下さい。
求人票にある必須条件と歓迎条件の違い
求人票を見ると、応募要件として「必須（条件）」「歓迎（条件）」「尚可」などと書かれている場合があります。
この中で必須と書かれているものは書類選考が通る上で必ず必要だと企業が分類している経験やスキルです。
一方、歓迎とか尚可の条件として設定されているものは「あれば有利」ではあるものの、「無いと不合格」という訳ではありません。
なので求人の必須条件を満たしていない場合には不合格となってしまうというのが基本的な考え方です。
ただし例外もあるので解説していきます。
必須条件はすべて満たしていなくとも内定は出る
実は必須条件を満たしていなくとも内定をもらえることはあります。
企業としてはそのポジションで人材を採用することで実現したいことがあったり、やらせたい仕事があり、そのやらせたいことが期待するレベルで出来る人材を選別するために必須条件を設定しています。
ただ、現実には様々な事情から必須条件を満たしていなくても採用されることはあるので自分が必須条件をクリアしていないからといって諦めないことが重要です。
・応募要件を満たしていなくても内定が出ることはある
・自分が基準を満たしていないからといって諦めないこと
必須条件を満たさず内定が出るパターン
求人票の応募要件を満たしていないのに内定が出るのは以下のパターンに該当する時が多いです。
順番に説明していきます。
・特別なスキルや資格が不要なケース
・まだ若く今後の伸び代が期待できるケース
・複数の条件のうちどれか一つだけでも満たしていればOKというケース
・応募が来ないなど、求人票を作った時点から要件が緩和されているケース
・応募したポジション以外で選考が進むケース
特別なスキルや資格が不要な求人
特別なスキルや資格が不要な仕事の場合には、設定されている必須条件自体が適当というかあまり厳格にその条件で選考されないケースがあります。
例えば、「企業内弁護士」という求人に合格するには弁護士資格は必須です。
独占資格のように、その業務を行う上で必須の資格が存在する場合には資格を持っていることが必須条件になりますし、その条件を満たさなくては合格することはありません。
一方、普通の「営業」ポジションの場合、「営業経験必須」と書いてある場合もありますが、企業によってはコミュニケーション能力さえ高ければ内定を出すことはあります。
今後の伸び代を評価されるケース
若い人はポテンシャルを評価されて内定に至る場合もあります。
特に、必須条件が5つあったとして、その中の2つは満たしているというような場合に可能性があります。
完全に未経験だとやはり受かる可能性は低く、教育する手間が比較的かからない人材が優先的に合格することになります。
複数の条件のうちどれか一つを満たしていればOKのケース
求人票の中には必須条件がいくつも設定されていることがあります。
その場合、全てを満たしている必要がある場合と、どれか一つでも満たしていれば良い場合があります。
どれか一つでも満たしていれば良い場合、全てを満たしている必要はありません。
こうしたケースは任せたい仕事を事前に明確にしていない企業でよく見られます。
例えば、「マーケティング機能を強化するために増員したいが、展示会やセミナーなどオフライン施策に強い人材が来たらそれを任せよう。逆にウェブ広告やSEOに強い人材が来たらオンライン施策を中心に任せよう」などと、応募してくる人材に合わせて任せる業務を変える姿勢の企業などがあります。
求人票を作った時点から要件が変わっているケース
求人票を作った時点では確かに必須条件だったものの、それから時間が立ったことで必須条件ではなくなった、というようなケースもあります。
例えば、応募要件を厳しくしすぎて全然応募が集まらない、という場合に要件が緩和されることがよくあるので、募集開始したばかりよりは時間が経ってから応募した方が内定をもらえる可能性は上がります。
応募したポジション以外で選考が進むケース
応募したポジションで内定がもらえなくても、同じ会社から別のポジションで内定をもらえる可能性はあります。
例えば、新規開拓がミッションのフィールドセールスに応募したけど、新規開拓経験がなかったので既存顧客対応をするカスタマーサクセスポジションで内定が出る、みたいなことはあり得ます。
必須条件を満たしていない求人で内定をもらうためのコツ
応募要件を満たしていない求人に応募する際にいくつか気をつけるべきことがあるので紹介していきます。
企業に勘違いさせない
企業からすれば職務経歴書に必須条件を満たす内容が書かれていなくとも「単に書いていないだけで本当はその経験がある」と思い込んで書類選考を通過させるケースがあります。
こうした思い込みや勘違いによって書類選考が通過してしまう場合には仮に面接まで進んだとしても内定が出ることはありません。
なのできちんと応募する段階で「必須条件を満たしていない」ことを伝えなければ企業もあなたも時間と労力が無駄になってしまいます。
伝える方法としては、例えばピープルマネジメントの経験が必須の求人に応募するのなら職歴書には「ピープルマネジメントの経験はありませんがプロジェクトのマネジメントはしておりました。また、新入社員のメンターとしての経験もございます。」のように「求められている経験そのものはないこと」そして「でもその経験の代わりになるものとしてこんな経験を積んでいる」という内容を記載するようにしましょう。
無闇に応募せず入念に準備する
内定をもらえる可能性が高くないからといって無闇に応募してしまっても意味がありません。
可能性が高くないからこそ応募する前に企業の研究を入念に行い、求人内容をしっかり把握した上で職務経歴書の内容を一社一社変えて応募するくらいの手間はかけた方が結果的には転職成功の近道になります。
また、企業の情報収集や職歴書のどこをどう変えるべきかについてはプロである転職エージェントに相談するのが最も効率的です。
上場企業でもない限りはホームページを見ても大した情報が載っていないので、その企業が大事にしている考え方や評価するポイントなどをエージェントから教えてもらった上で職歴書をそれに合わせて修正するようにしましょう。
条件を満たしていない求人を紹介してくれるエージェントを選ぶ
転職エージェントに相談するのが転職成功率を上げるコツです。
しかしエージェントの中には「応募要件を満たしている求人しか紹介しない」というスタンスのところも多いので注意が必要です。
例えば大手の中でもパソナキャリアやマイナビエージェント、ジェイエイシーリクルートメントといったあたりは求職者の経歴をよく見て求人を紹介しますのであなたが望む求人情報が得られない可能性があります。
そうした事情を踏まえて一番オススメなのはリクルートエージェント。
なぜなら、リクルートエージェントには自分で求人を検索できる機能があり、そのまま興味のある求人に自分で応募することができるからです。
つまり、担当者の判断で求人を紹介されない、というリスクを防ぐことができるんです。
しかも扱っている求人数も最多なので使わない理由がありません。
リクナビネクストのような求人メディア経由で応募する方法もありますが、それだと担当者がつかないので深い情報が得られなかったり企業に自分のことを強くプッシュしてくれないので合格率はガクッと下がってしまいお勧めできません。
まだリクルートエージェントを利用していないという方は登録してみてください。
利用は無料ですし3分ほどで登録できます。
