外資系企業

30代〜40代こそ外資系企業に転職すべき3つの理由

外資に転職した方がいい人
本記事が解決する疑問や悩み

外資系企業への転職に興味はあるけど、実際のところどうなの?

家庭を持った自分には日系企業の方が安定していていいんじゃないか?

日本で働く人のほとんどは日系企業で働いており、そのまま外資で働くことなく定年まで日系企業で過ごす方が大半です。

しかし、ちゃんと実力がある人には外資系企業への転職という選択肢も是非検討して欲しいと思っています。

今回は、30代〜40代というビジネスパーソンとして脂の乗った世代の方にこそ外資をお勧めする理由をご紹介します。

外資に転職すると年収が上がる

外資系企業に転職をすると年収が上がると言われていますし、私が転職を支援してきた経験から言ってもその通りだと思います。

年収が上がる理由について解説していきます。

給料はあなたの実力ではなくどの会社に身を置くかで決まる

まず、年収・給料の金額はどの会社で働くかが非常に大きなウェイトを占めます。

ようは、給料が上がらないのはあなたの実力が足りていないからではなく、その会社の給料水準が低いと言うだけの話だったりします。

平均年収が500万円の会社で1000万円をもらうのと、平均年収が2000万円の会社で1000万円もらうのとでは難易度は100倍くらい違うでしょう。(当然平均年収が高い会社で働いた方が簡単に高い給料を得られます。)

あなたの給与が上がらない理由は日系企業の文化にあった

日系企業の特徴として新卒一括採用の文化があります。

外資では中途採用が一般的ですが、日系企業の場合には年間採用数のほとんどを中途ではなく新卒で賄うのです。

しかし、新卒で入ってきた人材はポテンシャルを見込まれて採用されており、これは見方を変えると即戦力ではないということを意味します。

戦力になっていない若手社員が数多くいる中で何故経営が成り立つのでしょうか。

それは同じく20代の育成期間を経て晴れて一人前になった中堅以降の社員がいるからです。

30代以降の社員がしっかりと利益を生み出してくれるので、20代に生産性以上のコストをかけることができるのです。

あなたが生み出した利益はあなたではなく新人に充てられている

日系企業からすると、40年雇用すると考えた時、10年かけて育て、30年かけて投資を回収するイメージですね。

つまり、「20代の時にお金かけて育ててやったんだから30代以降でその借金を返せよ?」というわけです。

ですが、それは言い換えれば30代以降の社員は自分たちの実力に対して正当な報酬をもらっていないということにもなるのです。

だから、30代以降は外資に転職して給料アップを目指せるんです。

外資は日本法人が1000名を超えるような大企業でもない限り基本的に新卒は採用しないか、採用しても中途採用よりも多くなることはまずありません。

それだけ育成に時間をかけるよりも即戦力を確保する方に手間とコストをかけます。

同じ業界であっても、日系と外資とでは年収で2〜3割は違うので、一度外資に行ってしまうと生活水準をキープするために日系企業には戻れない、という人も珍しくありません。

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生産性に見合った給料をもらおう

入社した頃には「給料>生産性」だったあなたも、既に30代に入っているのなら、「生産性>給料」となっていることでしょう。

あなたは場所を変えるだけでもっと稼げます。

試しに自分の市場価値を調べてみたらいいと思います。

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もし今の会社の給料に不満があるのなら転職しましょう。

あなたが今の会社のためなら死ねる、とまで会社を愛しているのなら止めませんが、企業はあなたの面倒を最後まで見る覚悟なんてありません。

日本が世界に誇るトヨタ自動車でさえ終身雇用が終わったといっているのですから。

あなたの人生に誰も責任は持ってくれません。

正当な評価が欲しければ行動あるのみです。

外資はワークライフバランスを取りやすい

これは人にもよりますが、仕事ができる人であれば自分の仕事が終われば直ぐに帰れるためワークライフバランスを取りやすいです。

日系企業のように、「上司が帰るまでは帰れない」といった文化はありません。

また、日系企業に比べてリモートワークやフレックスタイム制度も充実していることが多いため、育児と仕事の両立もしやすいのが特徴です。

しかし、仕事量が少ないわけではないため仕事が遅い人にとっては日系も外資系企業も変わらないと思います。

外資系企業で合う人と合わない人の違いは以下の記事でまとめてますので参考にしてみてください。

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外資は成果を出せば入社後も評価される

外資は実力社会です。

実力さえあれば若くしてスタッフからマネージャー、マネージャーから部門長へとステップアップしていけます。

営業の管理職経験者であれば、外資系企業の日本法人立ち上げ時に社長として転職できる場合もあります。

また、日本法人で実績を出せば、アジア統括、本社勤務などにキャリアが広がる可能性もあります。

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外資系企業への転職が向かない人

英語ができない、もしくは学習する意欲がない

外資に転職するのであれば英語は必須です。

いち営業マンであれば不要ですが、管理職を目指すのであれば本国とのやりとりが出てきます。

また、マーケティングや経理など営業以外の職種の場合には入社直後から英語力が求められるケースが多いため、外資への転職を考えている方は早めに英語力を身につけましょう。

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高いプレッシャーの中で働きたくない

実力主義が徹底されている世界ですので、常に最高のパフォーマンスを求められます。

それを自らの成長機会と捉えられる方であればいいですが、中にはプレッシャーに押しつぶされてしまい鬱などになる方もいるため、性格的にプレッシャーの高い環境が合わない方にはあまりお勧めしません。

外資系企業は本国から激しいプレッシャーにさらされているので、常に緊張感があります。

連帯責任で助け合いながら働きたい

日系企業は部署を超えてみんなで意思決定をするのが特徴です。

その結果、失敗しても責任はみんなで分担するのが普通ですが、外資では部署ごと、人ごとに責任が明確なため、自分の担当領域について何かあったら自分が責任を取ることになります。

他の人もそれぞれ自分の責任を負っているので、責任のない業務に関わることは基本的にありません。

外資系企業の特徴を知った上で、もしチャレンジしたいという方がいれば、まずは転職エージェントに相談することから初めてみてください。

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