転職活動

退職交渉をスムーズに進めるポイントとは?

退職交渉に臨む男性
本記事はこんな人向け

勤め先への退職交渉をどうやって行えば良いかわからない

こんなお悩みを解消します。

私は転職エージェントで働いていますが、退職交渉は進め方を間違えるとかなり難航します。

その経験をもとに、上手に会社を辞める方法についてシェアさせていただきます。

退職交渉の流れ・プロセス

退職交渉の流れ

まずは退職交渉の流れを把握しておきましょう。

退職交渉は大体以下のような流れで進んでいきます。

①勤め先に退職届を提出して退職の意思表示を行う

②上司や人事などと面談をして退職する意思の確認を行う

③退職日と最終出社日を確定させる

④引継ぎを行う

⑤最終出社日と退職日の間は有給を消化する

退職届は形式的なものなので、ネットに転がっているフォーマットに従って作成すればOKです。

退職交渉を始めるタイミング

退職交渉を始めるタイミングには細心の注意が必要です。

必ず、転職先の企業から採用内定通知書(通称オファーレター)をもらってから退職交渉をしましょう

間違っても、口頭で「オファーを出します」と言われただけの段階で現職に退職の意思表示をしないように気をつけてください。

なぜなら、口頭でのオファーは正式なものではなく、途中で無くなるケースがあるからです。

例えば外資系企業で最終面接に合格していたとしても、本国の業績悪化などを理由に組織編成の見直しが行われる事があります。

その結果、オファーが出ていたポジションは採用しないことになったという事例は珍しくありません。

仮に最終面接合格の連絡をもらったからといってすぐさま現職企業に退職の意思表示をしてしまうと、もしオファーの話が流れでもしたら慌てて転職活動を再スタートしなければならなくなります。

すぐにまた他の企業からオファーをもらえれば良いですが、退職してからも次の会社を見つけられないような事態も考えられます。

退職交渉を切り出すのは転職先からのオファーレターをもらい、そのオファーを受諾する意思表示をしっかり示してからにしましょう。

転職に慣れていない方は、最終面接合格の連絡をもらってすぐに退職交渉をしてしまいがちなので要注意です。

退職交渉の切り出し方

退職交渉を切り出す男性

退職交渉を勤め先に切り出す方法としては、上司に「折り入って話があります。この後ミーティングルームでお話しできませんか?」などと他の社員がいない場所へ誘導するのがオススメです。

上司やあなたがリモートワークをしている場合であれば、ウェブでのミーティングを依頼すれば良いでしょう。

上司とあなた二人だけの空間が確保できたら、「大変申し上げにくいのですが、退職させていただきます。」と伝えればOKです。

退職交渉に必要な期間

退職交渉にかかる期間はおよそ1週間程度が目安とお考えください。

進め方に沿って説明すると以下のようなイメージになります。

1日目:退職届を上司に提出

2日目:上司と面談

4日目〜5日目:役員と面談

6日目:上司と引継ぎのスケジュールを決定し、最終出社日が確定

7日目:人事と事務的な手続き

ただし、長期化する場合だと1ヶ月かかることもあるので注意しましょう。

退職交渉を長期化させないポイント

退職交渉が長期化して眠くなるイメージ

退職交渉は進め方によってはずるずると長期化してしまいます。

長期化させないポイントは以下の2つ。

①メールで行わない

②引き止める余地があると感じさせないこと

順番に解説していきます。

退職交渉をメールで行わないこと

退職交渉をメールで進めようとすると長期化しがちです。

なぜなら、退職というのは極めて重要な話であり、会社からすればメールだけで済ませられるものではないからです。

なので、必ずメールだけでなく直接会って話をするよう求められますし、そうしたやりとりをメールで行うだけでも数日は要するでしょう。

メールは長期化の元なのであまりオススメしません。

引き止めに応じる余地があると感じさせないこと

退職を切り出したら勤め先から猛烈な引き止めが予想されます。

重要なのはどれだけ強く引き止められても絶対に応じないことです。

曖昧な態度だと退職交渉が長期化します。

現職企業に退職交渉をするときには「退職する」という結論ありきで臨みましょう。

会社から見て「頑張って引き止めれば残ってくれそう」だと感じさせてしまうと退職を受理してもらえるまでに時間がかかります。

「こいつは引きとめても無駄そうだ」と思わせることが退職交渉をスムーズに進めるコツです。

毅然とした態度で交渉に臨みましょう。

退職届を受理してもらえない時は内容証明郵便

人が辞めることに慣れていない(=離職率が低い)会社ほど、退職交渉が難航する傾向があります。

上司に退職したいと言っても「今の話は聞かなかったことにする」と取りつく島がない場合も珍しくありません。

そんな時の最終手段が、人事部宛に内容証明郵便を送ることで退職の意思表示をすることです。

これで企業も「辞めるなんて聞いてない」とは言えなくなります。

退職交渉が難航しそうなら退職代行サービスを使おう

退職代行を利用して時間に余裕ができた人

退職交渉は時間も労力もかかって心身ともに疲れてしまいます。

もし退職交渉が難航しそうなら退職代行サービスを利用しましょう。

退職代行サービスとは:あなたから企業に連絡することなく、代行業者が代わりに退職交渉を請け負ってくれるサービスです。

長年勤め上げた会社であれば自ら退職交渉をして義理を果たすのも良いですが、義理立てするほど関係が深いわけではないのなら退職交渉という後ろ向きな作業はプロに任せてしまって良いと思います。

退職代行サービスにもいくつかありますが、退職コンシェルジュには以下のような強みがあり安心です。

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