・転職エージェントに登録しようとしたら現在年収と希望年収を聞かれた。
・面接で希望年収を聞かれたんだけどいくらで伝えるべき？
こんな疑問にお答えします。
私は転職エージェントで働いていますが、年収の伝え方は転職活動の成否を分ける重要なポイントだと思っています。
特に、希望年収の伝え方を間違えると内定をもらえないこともあるので注意しましょう。
詳しく解説していきますね。
現在年収と希望年収の金額によって内定が出る確率とオファー金額が変わる
現在年収と希望年収をいくらで伝えるのか。
それ次第で企業から内定をもらえる確率とオファー年収は変わってきます。
企業からすると、内定を出す以上は辞退して欲しくない（＝入社してほしい）ものの、人件費を必要以上に増やしたくないというのが本音です。
そこで、内定を承諾してくれる金額の中で最も低い金額をオファーとして出すことが企業側の基本戦略となります。
これは逆に見れば、「企業が出せる金額の中で最も高い金額をもらうこと」が個人（転職希望者）の最適な戦略です。
そこを理解した上で次以降の内容を読んでいただければと思います。
希望年収を高く伝えるリスク
希望年収を高く伝えるリスクとしては、内定がもらえないことに尽きます。
内定をもらえる可能性を下げてしまう要因は以下の２つ。
・希望年収が企業の出せる金額を超えてしまっている
・希望年収がその人材の価値と釣り合わなくなる
例えば年収600万円までしか出せない求人で希望年収1000万と伝えても通るはずがありません。
また、仮に1000万円まで出せる求人だったとしても、その人材の価値が400万円と判断している場合、希望年収で1000万円と言われても企業から見ると年収と人材の価値とが釣り合っていません。
希望年収として伝える金額は、その求人の上限年収と自分の現在年収とを考慮する必要があるんです。
こうしたことが考えられるため、希望年収を高く伝えると内定をもらえる可能性が下がるというリスクがあるんです。
現在年収をいくらで伝えるべきか？（どこまで含めるか？）
源泉徴収票の金額を基準
現在年収として伝える金額は源泉徴収票に記載されているものとするのが一般的です。
オファー前後で現在年収の証拠として提出を求められることがあり、事前に現在年収として伝えていた金額と源泉徴収の金額とに差がある場合には不信感を持たれるので注意しましょう。
借上社宅など源泉徴収以外で金額として計算できるものがいくらあるか計算しよう
源泉徴収票には載らないものの、借上社宅など今の生活水準を維持する上で重要な項目がある場合には金額換算しておくことで交渉材料に使えます。
例えば、毎月の家賃が10万円のところに2万円で暮らせているのであれば、8万円✖️12ヶ月分を源泉徴収の金額に上乗せして現在年収として伝える方法があります。
ただし、この場合はきちんと借上社宅を金額換算して年収に含めていることを伝えておくようにしましょう。
昇進や昇格したばかりの場合はその年の理論年収を調べよう
また、1年以内に昇進昇格した方であれば、直近の源泉徴収票よりも次の1年間は年収が上がるはずです。
そこで、「昇進昇格した後の1年間の年収」を計算してその金額を伝えるという方法もあります。
ただし、これはどちらかというと現在年収ではなく希望年収の根拠として使うべき数字なので、現在年収は直近の源泉徴収の数字で答えつつ、希望年収は上がった後の年収を基準に回答するようにするのが無難です。
希望年収の金額を考える際に考慮すべきこと
現在年収
なぜ現在年収が重要なのかというと、現在年収がその人の価値の基準になるからです。
「もしその人に年収1000万円の価値があれば、今の職場でも年収1000万円をもらっているはずだ」という考え方があります。
なので、基本的には現在年収を大きく超えて希望年収を伝えるのは「分不相応な希望」として受け止められてしまい、選考上でマイナスとなることが多いです。
会社の給与テーブル（その企業の年収レンジ）
企業の給与テーブルは希望年収の上限を決める最も厳格なボーダーとなります。
設立から10年もすれば、どのポジションの人は年収いくらもらえるのか、という給与テーブルを作成する企業も増えてきます。
一度給与テーブルを決めてしまうと、それに沿って運用することが求められるので、その金額を超えた年収でオファーを出すことはできません。
例えば、非管理職は年収300万円〜500万円、課長は500万円〜650万円、部長は700万円〜800万円、といったように決められている企業の課長求人に応募しているのに希望年収800万円と伝えてもそれは給与テーブル外なので実現することはありません。
最近ではデータサイエンティストなど、最先端のIT技術を持った人材採用はこうした給与テーブルを超えてオファーを出したり、別の給与テーブルを設定する企業もありますが、そうした特別な人材でもない限りはテーブル外の給与をもらえることはありません。
職種
同じ企業でも職種によって年収相場は変わります。
例えば、営業と経理とで比べた場合、営業の方が高い年収を得られやすいです。
基本的には利益増大に直結するポジションほど高い年収を得られる傾向があり、例えば営業職だと非管理職でも年収3000万円は実現可能ですが、経理職の非管理職では超大手企業でも年収700万円がせいぜいといったところです。
いくら年収が高い企業に応募するからと言って、営業事務で1000万円もらえることはありません。
応募する職種に応じて希望年収は考えるべきです。
即戦力性
職種による差と合わせて、自分の即戦力性も加味します。
転職によって、業界、企業規模、商材が変わる場合、これまでの経験が100％活かせるわけではないので、成果を出せるまでに時間がかかったり、出せる成果が十分でなかったりします。
未経験の要素が多いなど、十分なパフォーマンスを期待出来ない場合には希望年収を高く伝えてしまうとオファーをもらえません。
他社の内定時にもらっているオファー金額
希望年収の交渉材料に出来るものとして、他社からのオファー金額が挙げられます。
現在年収が低くても、他社から高い金額で内定をもらえているのであれば、それを基準に交渉してみましょう。
しかし、ここでもやはり応募先企業の給与テーブルを超えることはできませんので、そのラインだけは意識しておくようにしてください。
希望年収の王道は現在年収と同じ金額
希望年収をいくらで伝えるべきか？と聞かれたら、一番無難なのは現在年収と同じ金額です。
「お金へのこだわりが強いわけではなく、でも家族もいるので給与を落とすことが難しい」という主張は企業にとっても最も納得しやすいものです。
いくらで伝えるべきか迷ったら転職エージェントに相談してみる
もし今のご自身の現在年収や希望年収をどう伝えるべきか判断がつかない場合、転職エージェントに相談して聞いてみるのが一番早いです。
その企業の給与レンジがどれくらいなのかも知っていますし、適切な希望年収の水準を教えてくれるはずです。
もしまだ転職エージェントを利用していないという方はこちらの記事を参考にしてみてください。
