外資系企業

外資系企業で転勤はどれくらいあるのか?

外資に転職しようか迷ってる人
本記事が解決する疑問や悩み

外資系企業への転職に興味があるけど転勤ってあるのかな?

海外で働きたいけどそれならグローバルに展開している外資系企業がいいの?

本記事の内容

外資系企業で国内外の転勤がどれくらいあるのか解説します。

本記事の信頼性

私は転職エージェントに勤務し、外資のクライアントも数多く抱えていたことから外資系企業の裏側まで知っていますのでシェアさせていただきます。

職種によっては国内転勤がある

外資系企業は日系企業に比べると転勤は多くありません。

でもだからと言って、可能性が無いわけではありません。

転勤となるのは主に以下のパターンが多いのでご紹介します。

営業など外勤職種は営業所間の転勤がある

営業の場合には転勤が発生する可能性が割と高いです。

外資でも国内に複数の営業所を持っていたりするので、拠点間の異動は日系企業と同じように普通に起こります。

大型の装置を扱っているメーカーの場合、機会のメンテナンスや修理を行うサービスエンジニア系の職種の人は営業と同じく担当エリアが変わることにより転勤があり得ます。

工場担当から本社担当への異動に伴う転勤

メーカーの場合には日本で工場を持っていることがあります。

そうした外資系メーカーの場合には、工場担当の人事総務から本社担当に変わって転勤するケースがあります。

当然逆の異動もあり、本社勤務から工場勤務になることもあるため、それが転職のきっかけとなるケースもあります。

本社から工場への異動はキャリアダウン。加えて、工場は地方にあるので住む場所も都心から引っ越しを余儀なくされることから転職を考える人が多い。

職種が変わることによる転勤

先ほど、営業が営業所間での異動があると述べましたが、別のパターンもあります。

仮に営業としても実績を残している人の場合、マーケティング部署への異動の可能性があるのです。

そうなれば地方の営業所から本社へ転勤となります。

あるいは、工場で働いていた品質管理の人が本社勤務の品質保証部門へ異動するようなケースも考えられます。

ただ、営業からマーケティングやその他の企画職への異動、工場から品質管理への異動は共に英語力がなければほぼ可能性がないと考えましょう。

本社勤務の人たちは親会社の人たちとコミュニケーションを取る立場にあるので、英語力が必須なんです。

海外へ行けるチャンスは?

外資系企業はグローバルな環境だしいずれは海外で働けるチャンスもあるかも?とお考えの方のために海外への転勤事情についてお伝えします。

社内公募に応募すれば海外へ行ける可能性がある

世界に展開しているグローバル企業の場合、社内公募の制度を作っていることがあります。

具体的には、各国のオープンポジションを社内のシステムに掲示し、社員が誰でも空いているポジションに応募することができるようにしていたりします。

異動願いが受け入れられれば他の国に転勤することができます。

異動を実現させるには、ジョブデイスクリプションに基づいて応募するポジションで必要とされるスキルを持っていることが大前提です。

なので例えばこれまで日本勤務で英語が不要だった人も、海外転勤するのであればビジネスレベルの英語力は必須となります。

そもそも異動が実現するには異動先の部署との面談を行うので、面談を行うためにも英語力が必要になります。

会社からの命令で海外に行く人もいる

社内公募制度を利用して海外に転勤する場合には職種や職位がそのままであるケースがほとんどです。

でももし日本国内で高い実績を上げれば、昇進昇格の一環として海外で上位ポジションに就ける可能性があります。

例えば、国内のマーケティング部長をしていた人がアジア全体のマーケティングを統括するポジションに移るようなケースが考えられます。

その場合シンガポールや香港など、アジアを統括している拠点への転勤が発生することになります。

あるいは、地域統括拠点ではなく本国への転勤も可能性としてはあります。

転勤を避けたいなら

以上、外資系での転勤は国内外問わず可能性があります。

外資だからといって国内転勤がないわけでもなく、外資だからといって海外に行けるわけではありません。

もし国内転勤を避けたい人であれば、日系外資系に関わらず本社系の職種でキャリアを積むことをお勧めします。

例えば、マーケティング、営業企画、経営企画、事業企画といった企画系ポジションや、法務、財務、人事といった本社系ポジションなどが該当します。

もしまだあなたが20代であれば十分未経験の職種へもキャリアチェンジは可能ですので挑戦してみてください。

また、もし海外勤務を希望するのであれば海外進出に積極的な日系企業の方がチャンスが多いとも言えます。

勤務地にこだわりがあるのならあまり日系とか外資にこだわらずに探してみましょう。

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