将来は自分で起業したり会社経営をしてみたいけどそのためにどんな会社で働くべきなんだろう？
どうすれば早く社長経験が積めるの？
こんな疑問にお答えします。
「将来起業したいので出来るだけ経営者に近い経験を積んでいきたい」という希望を持った方は年々増えてきているように感じます。
そうした方は多くの場合、小規模なベンチャー企業で働く道を選び、経営者の近くで仕事をすることで経営者視点を身に着ける、という選択肢を取ることが多いのです。
しかし、経営者としてのスキルは経営者を経験して培うのが一番であると私は思います。
今回は、最短で経営者としての経験を積む方法をご紹介します。
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起業する事とは経営者になるということ
起業するということは経営者になることです。
最初は一人で創業するかもしれません。
しかし、事業を大きくしたいならどこかのタイミングで従業員を雇う必要が出てきます。
そして、業員を雇ったのならその従業員の人生を背負う経営者として振る舞わなければなりません。
経営者としての経験がない中で、そうしたリスクを必ずしも取るべきとは思いません。
将来に備えて経営者の経験を会社員時代に積んでおく
経営者の経験なしに起業するのが不安という方は、会社員時代に先に社長を経験してみるのはいかがでしょうか。
起業すると中長期の経営計画を立てたり、従業員のマネジメントをしたりしなければなりません。
そうした経験を先に積んでおくことで起業時のリスクを減らせるのです。
ではどうやって会社員の立場で社長になるのか。
答えは海外駐在員です。
海外駐在員は社長になれる可能性大
社長を志す人にとっては意外な選択肢かもしれませんが、海外駐在員の経験は経営者を目指す上で有効です。
一般的に海外駐在員として派遣される社員は、日本で勤務していた職位よりも２ランクほど高い職位で現地で勤務することになります。
その結果、現地法人の規模にもよりますが、多くは日本で課長級（マネージャー）であれば、海外拠点では社長を任さられることになります。
或いは、事業規模の小さな販売拠点であれば日本で管理職になっていなくとも、現地では責任者を任される可能性もあるため、若くして責任あるポジションを経験できる点は海外駐在員になるメリットと言えます。
また、単に職位が上がるだけでなく、海外では日本と比べると意思決定のスピードが早いため、仮に社長というポジションでなくとも日本にいるよりもチャレンジングな経験を積む事ができるでしょう。
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ベンチャーなら若手でも海外拠点の立ち上げ経験できる
駐在員になる方法については↓の記事で詳しく書いてますが、20代で海外駐在したいなら海外進出に積極的なベンチャー企業で働くのが良いです。
海外進出に積極的なベンチャー企業なら若手でも海外現地法人の社長として若手を送る事が多いです。
実際に拠点の立ち上げから事業拡大までの経験を一通り積む事ができるので、将来の起業に役立つはずです。
起業する前に海外駐在を経験してみてはいかがでしょうか。
