外資系企業に応募しているけど全然選考が進まない。。
外資系で最終面接合格の連絡をもらったのにオファーレターが２週間以上も来ないんだけど！
こんな疑問を解消していきます。
外資系企業では選考が止まったりオファーレターの発行が遅れることがよくあります。
理由は後ほど説明しますが、とりあえずよくあることなので気にしすぎないようにするのが一番です。
オススメ記事：外資系企業への転職を目指す人が知っておくべきことまとめ
本社も選考に入ってきて選考が長期化する
外資系企業において、人材を採用するかどうかの最終意思決定権は本社が持っています。
日系企業であれば日本が本社なのでそれほど意識することはないかもしれませんが、外資系企業の場合、日本にいない人が最終的な判断を下すのです。
日系企業であれば人事面接、現場面接、役員面接のせいぜい3回程度というのが相場で、短い企業であれば1回の面接で人事も現場も役員も出てきてその場で判断することすらあります。
1日で合格が出ることで逆に不安になることもありますが、、
しかし、外資系企業の場合には日本での2〜3回の面接に加えて、日本を統括している地域統括拠点や本国のお偉いさんが面接に参加してくることがあるのです。
その場合、トータルの面接数は5〜6回になることも珍しくなく、それだけ選考期間も長期化する傾向にあります。
特に部長や役員クラスなど管理職クラスの選考はほぼ間違いなく日本法人の上が選考に絡んでくるため長期化しがちです。
当初は日本法人だけで選考が完結すると言われていても途中で急に本社が入ってくることも多い
面接官として出てくるのは本国の部門責任者
選考の日程調整が難航するのが日本法人ではなく海外拠点で働く人と面接をする場合。
本国が選考に関わってくる場合、誰が面接官として登場するのでしょうか？
それを説明するには日系企業とは異なるレポートラインのあり方について理解する必要があります。
例えばあなたがマーケティング部長として入社した場合、日本法人の社長が上司となることが多いと思います。
その場合にはレポートラインが社長ということになりますが、それと同時に外資では本国（あるいは地域統括拠点）のマーケティングヘッドもまたレポートラインとして存在するのです。
レポートラインが複数あることで内向きな業務が増えると口をこぼす外資系社員もいます。
今のケースでいうと、日本法人の社長がソリッドライン、本国のマーケティングヘッドがドットライン（あるいはドッテドラインとも）と呼ばれ、２つのレポートラインが存在するのです。
その場合、面接官としては日本法人の社長がOKするだけでは足らず、地域統括拠点や本国のマーケティングヘッドも面接をしてOKを出さなければオファーが出ないのです。
レポートラインが複数あるのは最初慣れないかも
最大で10回近く選考することも
日本法人の部門責任者クラスの採用となると、先ほど述べたようにソリッドラインの目線だけでなく、ドッテドライン側の選考基準もクリアする必要があります。
企業によっては本国の役員全員との面接を調整しなくてはならず、全員のスケジュールが揃えられなかった場合には別々で面接を組むことになります。
その結果、選考回数が10回前後に及ぶこともあるのです。
よくスピード感や裁量が大きいと言われがちな外資系企業ですが、意外にも選考では日系企業よりも慎重に行ったりします。
他社の選考スピードと揃えられないことも多いので注意
オファーレターが出ないのは組織の見直し中かも
外資系企業の場合、選考に時間がかかるだけではありません。
選考に受かった後も時間がかかる場合があります。
基本的には最終面接で合格すればあとはオファーレター（採用内定通知書）を待つだけです。
しかし、ここで２週間とか1ヶ月とか時間がかかるケースがあります。
その理由はいくつか考えられますが、一番よくあるのが「組織の見直しをしている」というものです。
組織を見直した結果、「そのポジションは要らない」という結論になった場合、採用されることはありません。
業績が良くない場合には特にポジションごとに採用が見直されるリスクが高くなるので注意しましょう。
ちなみに私は自分の転職活動の際、日系のベンチャー企業で内定を出すと言われてからオファーレターが出るまでは2週間くらいかかりました。（関連記事:私の転職活動体験談〜3社と面接して2社で内定を獲得した123日間の全記録〜）
最終面接合格後に採用の話がなくなることも
最終面接に合格したのに採用されないという驚くべきことが割と起こるのも外資の特徴です。
多いのは業績が悪化したので採用が止まってしまうケースと、先ほど書いたように急な組織の見直しで採用予定だったポジションが組織に必要なくなったというケース。
あとは本国も独自に人材を探しており、そっちの候補者で採用したい、というケースもあります。
何れにせよ日本法人には裁量がないので、本国主導で採用が止まったり無くなったりすることが大半です。
外資はポジションに人が紐づくので、ポジションがなくなればその人は不要となりリストラされます。
外資系企業に転職するために必要なこと
外資系企業への転職活動を成功させるには高い英語力を身につけることが重要です。
例え営業職での転職であっても、英語ができないと昇進のチャンスも閉ざされる他、英語面接を実施されるケースもあるので、予め英語のスキルアップをしておくようにしましょう。
また、外資系企業の求人を紹介してもらうには転職エージェントを利用しましょう。
どのエージェントに登録すべきなのかは以下の記事で解説していますので参考にしてみてください。
オススメ記事：外資系企業への転職を目指す人が知っておくべきことまとめ
