・将来リストラされないか不安。どうすればリストラされなくて済むんだろう？
・リストラされる人ってどんな特徴があるの？
リストラは誰だって避けたいものですよね。
私は転職エージェントで数多くの転職希望者とお会いしてきましたが、当然その中にはリストラによって職を失った人も含まれています。
また、企業と人材採用の打ち合わせをする際にも「今いる社員をクビにして代わりになる社員を採用したい」という相談を受けることもありました。
それらの経験を踏まえ、リストラされる人の特徴と対策についてご紹介していきます。
リストラのリスクは誰もが備えておくべきもの
リストラは誰にとっても他人事では済まない問題となってきています。
トヨタ自動車でさえ終身雇用を守れないと言い、パナソニックも2021年9月に早期退職を実施するなど、雇用を守ってきた日本の大手企業でさえリストラされる可能性がある以上、絶対安心な企業はもはや存在しません。
その中でやるべきことは「リストラされない会社を探す」ことではなく「リストラされない人材になる」ことです。
そして、もっと言えば「リストラされてもすぐに転職先が見つかる人材」になることでキャリアや生活の安定性はグッと増します。
リストラされやすい人の特徴
仕事の専門性が低い
仕事の専門性がどれだけ高いかはリストラ候補者の選定で重要なポイントとなります。
例えば同じ営業なら年間1億円売る人よりも年間10億円売る人の方が当然リストラされるリスクは低くなります。
アシスタントや管理部門系の職種
職種による違いもあります。
営業のように利益に直結する部門よりも管理部門の方がリストラ対象となる可能性は高い傾向があります。
また、営業事務のようなアシスタント系の職種についてはIT導入による業務の自動化などが検討されやすいポジションであり、自動化されたらその業務を担っていた人材は不要になります。
社歴が浅い
社歴の長さもポイントの一つです。
長く貢献してくれた人を優先して、最近入った人に辞めてもらうケースは珍しくありません。
もしあなたが今の会社で社歴が浅い方に入るなら将来業績が悪くなった際にはリストラ対象となる可能性があります。
給料が高い
リストラを行う最大の目的はコスト削減ですので、給料が高い人をターゲットに希望退職を募るのは会社からすると合理的な判断です。
部下なしの40代〜50代
40代になっても昇進が遅れ、部下を持つ立場になれていない人は危険です。
給与もそれなりにもらっている年代でもあるので、リストラの時に真っ先に候補となる可能性が高いです。
シャー●とか、東●芝あたりがリストラした時には大量にこの層が転職市場に出てきました。
ただし、ここで重要なのは管理職になれているかどうかではなく年齢相応の評価を受けているかどうかなので、スペシャリストとして管理職相当のグレードまで上がれている人であればリスクは低めです。
英語ができない
仮に全社的ではなく個別の肩叩きが行われる場合、持っているスキルは重要な検討材料となります。
今後業績が悪くなってきて少数精鋭で事業運営することを考えた場合、海外事業にも対応できる人材を残すと考えるのが自然でしょう。
多くの日系企業にとって海外事業は貴重な伸び代であり、英語ができる人材は抱えておきたいと思う日系企業がほとんどでしょう。
もしまだ英語が十分なレベルで使えないという方はこれを機に身につけておくことをお勧めします。
日頃の勤務態度が悪い
欠勤が多かったり、セクハラやパワハラ、日頃の言動に問題があると思われている人は危険です。
そもそも日系企業は一度採用してしまうとリストラすることが難しい国です。
日頃から勤務態度が悪い人は、企業にとってはリストラしたくてもできない対象です。
つまり、リストラする口実さえあればすぐにでも切られてしまうことになります。
リストラされない人であるためには
常に伸びている業界に身を置く
リストラの恐怖に怯えないようにするには、常に伸びている業界に身を置くことが一番です。
リストラは基本的に業績悪化によって行われます。業績の悪化はその企業独自の問題であることもありますが、業界全体として景気が悪い場合が多いです。
基本的に伸びている業界にいれば人材が足りなくなることはあっても余ることは無いので、リストラ対象となることはほとんどありません。
成長業界にいる場合、仮に自分の勤める会社だけ業績が悪くてリストラする場合でも、同業他社に即戦力として転職することができます。
例えば今であれば、介護業界は今後間違いなく伸びていく業界ですし、スキルで言えばプログラミングスキルがあれば食いっぱぐれることは無いでしょう。
業務を属人化しておく
リストラ対象となるのは会社にとっての重要度が相対的に低い社員です。逆に言えば、会社にとっての重要度が高ければ業績がどれだけ悪くなっても、リストラされることはありません。
では、どんな人材が重要なのかと言うと、業務が極めて俗人的である場合です。
例えば、営業であれば、重要な大口顧客との関係性をしっかり築いており、その人が競合に行けばその顧客も競合に流れてしまうことが想定されるような場合はリストラ対象から外れることになります。
一方、外注したりマニュアルさえ作れば誰でもできる業務ばかり行っているケースだと、派遣やアルバイトに置き換えれば解決すると言うことでリストラされる可能性が高まります。
重要なのは、自分が会社に依存するのではなく、会社が自分に依存する状況を作り出すことです。重要な業務を属人化してしまえば、会社としてはその人を切ることが出来ません。
リストラされても問題ない人材になるためには市場価値を意識
どれだけリストラされない人材であろうと努力したところで、会社が倒産でもすれば職を失うことになります。
そこで重要なのが会社をクビになってもすぐに転職先を見つけられる人材になることです。
転職先をすぐに見つけられる人材とは言い換えると市場価値が高い人材になるということ。
そのためには勤め先の会社の中だけで評価されても意味がなく、他の会社から欲しいと思われるかどうかを意識しなくてはなりません。
他の会社から欲しいと思われる上で重要な要素はいくつもありますが、一つはポータブルスキルを持っているかどうかです。
つまり特定の会社でしか活かせないような知識やスキルがあっても意味がなく、他の会社でも使えるスキルを身につけておくことが重要ということです。
例えば高度なエクセルスキルや高い英語力、職種ごとの深い知見などが該当します。
リストラが始まる前に転職すべき理由
リストラは始まってから慌てて転職活動を始めるのではなく、将来リストラが起きそうな予兆を感じたタイミングで先に転職しておくことが重要です。
その理由を解説します。
給与が下がってからだとオファー年収も下がる
企業はリストラをスタートする前に社員のボーナスや給料、福利厚生を削減していくことが普通です。
いきなりクビにすることはせずその一歩前段階として費用を下げていくというわけです。
その結果、リストラが始まる頃には給料が以前の3〜4割（あるいはもっと）減っていることでしょう。
仮に年収600万円もらっていた人であれば、リストラがスタートする頃には年収400万円程度にまで下がっているかもしれません。
これの何が問題かと言うと、転職活動で運よく次の会社が見つかったとしても、その際に転職先から提示される給料は、直前の年収を基準に決まると言うことです。
給料は一度下げると上げるのは大変です。
下がった年収で転職してしまうと元に戻すだけでもかなりの時間をようする事になるでしょう。
もし自社のビジネスがうまくいっておらず、将来も改善する見込みがないようであれば、給料が下がる前に転職しておかないと生涯年収を大幅に下げることになってしまうのです。
希望退職は買い手有利で転職活動が難航する
希望退職を実施する場合、同じ会社から同じような年齢層の同じような経験を積んだ人材が同時期に大量に転職市場に流れ込む事になります。
その結果、自分の年齢やスキルを持った人材の需要に対して供給が多くなってしまうので、内定をもらえる可能性が下がってしまうほか、内定をもらうためには希望年収を下げざるを得ないといった妥協を強いられる可能性が高まります。
リストラ後の転職活動で注意すべきこと
離職期間を空けないこと
希望退職で辞める場合、退職時のパッケージでまとまったお金が入ることが多いです。
そうした金銭的余裕や、リフレッシュしたい気持ちから希望退職で辞めてしばらくしてから転職活動をスタートさせる方がいるのですが、これはお勧めしません。
先ほど述べたように、大手で希望退職が始まると同じ会社から同じような仕事をしていた人が大量に転職市場に流れ込むことになります。
それだけで自分の持つスキルの市場価値が大暴落するので、転職活動はかなり困難になります。
時間が経てば立つほど自分と同じ経験を積んだ人材の需要は充足していき、必要とされなくなります。
また、もう一つ重要なのが離職期間が半年を超えると企業からの評価が一気に下がると言う点です。
希望退職に応募するのは、きちんと転職先が見つかってからにしましょう。
プライドを捨てる
また、そもそも大企業にいる人は業務が細分化されている中で働いているので、転職先としては同じような規模の会社でなければスキルや経験がマッチしないことがほとんどなのです。
よくいるのが、「俺は大企業にいたんだから中小企業なら引くてあまただろう」と考える人です。
しかし、中小企業からすれば狭い範囲しか経験していない人は経験として物足りない上、給料だけは大企業の水準でかなり高いので、極めて扱いづらい人材になるのです。
大手に勤めて高い年収をもらっていたプライドからなかなか転職先を妥協できず、離職期間がずるずると長引いてしまい、そのことがさらに転職市場からの評価を下げてしまうというケースは嫌と言うほど見てきました。
自分の市場価値を客観的に測り、それをもとに現実的な条件での転職を目指しましょう。
市場価値は転職エージェントに登録したり、アプリを使うことで調べることができます。
まとめ
もしあなたが今いる業界や会社の将来性に疑問を感じるのであればまずは何か行動に移すことが重要です。
実際に転職するかどうかはともかく、転職エージェントに登録して外にどんな可能性があるのか情報収集から始めることをお勧めします。
特に、リクルートエージェントは求人数が最多である他、求人を自分で検索できる機能が唯一搭載されているのでキャリアアップにつながる求人を自分で見つけることができる点が魅力です。
私も自分の転職活動の時にはリクルートエージェントを使って成功させています。（関連記事：私の転職活動体験談〜3社と面接して2社で内定を獲得した123日間の全記録〜）
まだ利用していない方はぜひ登録と面談だけ済ませておきましょう。
