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年収を上げるのに努力は必要ない理由【9つの法則に沿って転職するだけ】

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本記事が解決する疑問や悩み

全然希望通り昇給していかない。

転職したいけど転職って年収上がるの?

内定はもらえるけど今より高い年収が出ない。

こんな悩みや疑問を解消していきます。

年収を上げたくない人っていないですよね。

皆さん、転職したり今の会社で成果を出そうと頑張ってみたり努力されていると思います。

でも、その努力の大半は間違っているとは言わないまでも、ものすごく非効率だってご存知ですか?

年収が決まる最も大きな要因は個人の頑張りではなく、外部要因です。

今の職場で頑張るより、どの職場で頑張るかを見極めることが年収アップへの近道!

私は転職エージェントで勤務しており、どの会社のどんなポジションなら年収がいくらもらえるのかが大体知っています。

その経験から言えば、どれだけ優秀な人でも儲からない会社では年収は上がりません。

逆に言えば、そんなに仕事ができない人でも、会社選びを間違えなければ年収1000万円を超える事はそんなに難しくないです。

年収は個人の努力より外部要因で決まる

あなたは自分の年収が低いのを自分の努力不足だと思っていませんか?

実際には、年収は本人の努力よりも外的要因の方が影響度が大きいです。

年収の金額は 外部要因 > 個人の努力 で決まる

言い換えれば、年収を上げるのに努力は不要なんです。

実際の事例として、年収400万円だった人が800万円で内定を獲得したケースがありました。

転職前:日系消費財メーカー営業(400万円)

転職後:外資系医療機器メーカー営業(800万円)

別に怪しい方法でもなんでもありません。

これはこの後ご紹介する法則に従って転職した結果です。

転職で年収を上げるには法則を知ることが重要

私は転職エージェントで勤務していますが、転職して年収が上がる人はおよそ半分くらいです。

と言っても誰もが年収アップを目的に転職活動をしているわけではありません。

なので、実態としては「半分の人が年収は上がらなくとも転職する決断をした」ということに過ぎません。

しかし、それと同時に、年収アップの法則に従わずに転職活動をしていては思うように年収の高いオファーはもらえないということでもあるのです。

「転職すると年収って普通上がるんでしょ?」と思っている人が結構いますが、全然そんなことないです。

年収が上がる転職には法則があるので、その法則に沿って戦略的に転職活動をしていきましょう!

法則1:給与水準の高い業界に転職する

いかに同じ仕事をしていようとも、業界が変われば給与も違います。

【給与水準が高い業界】金融、不動産、IT、製薬、コンサルティング など

【給与水準が低い業界】小売、飲食、介護 など

基本的には利益率と平均年収は比例するので、個人を相手にするビジネスよりも法人を相手にするビジネスをしている企業の方が年収が高くなりがちです。

しかし、個人相手のビジネスの中でも富裕層を相手にする場合は別で、代表格である証券や不動産会社は年収が高めです。

小売業界で人事をしていて年収350万円もらっている人は、金融業界にいくだけで年収を500万円〜600万円に上げることができたりします。

全ての小売企業の年収が低いわけでもなければ、金融業界の中にも年収が低い企業もある。

転職で業界を変えるのは年齢が若いほど有利で、30代前半くらいが一つの目安となります。

しかし、先ほど例にあげた人事や、経理といった管理部門系の職種であれば業界が変わっても仕事内容があまり変わらないため、あまり年齢の制限がありません

法則2:給与水準の高い職種に転職する

同じ業界だったとしても、職種によって給与水準は変わります。

基本的には売り上げに直結する部門ほど年収が高くなる傾向があり、例えば営業が1000万円もらっている企業の経理の年収は600万円だったりします。

年収をあげたいのであれば、管理部門ではなく事業部門の職種に絞って転職することをお勧めします。

管理部門系の職種でも「英語ができる人事」「英語ができる経理」など付加価値をつければ年収は上がる。

職種としてはコンサルタント、営業、マーケティング、AIなど先端分野のエンジニアあたりが給与高めです。

特にAI関連のエンジニアはGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)ではエンジニアの平均年収が3000万円、トップクラスのエンジニアは収入が億に届く世界です。

グーグルのCEOスンダーピチャイの年収や経歴は? 2019年12月、アルファベット(グーグルの持株会社)のCEOがこれまでのラリー・ペイジから代わりスンダーピチャイが就任しました。 ...

逆に給与が低い職種としては、営業事務、通訳・翻訳、貿易事務あたり。

例えば営業事務としてどれだけ経験を積んだとしても年収600万にも届かないと思います。(中小企業で融通を利かせてくれるところなら別ですが。)

法則3:転職で職位を上げる

一般社員よりも管理職に上がった方が年収は高くなります。

また、同じ管理職でも課長より部長に上がった方が高い給料をもらえます。

今の会社で昇進昇格しようと思ってもポストが埋まっており当面上がれる見込みがない場合、他の会社で職位を上げた転職ができる場合にはチャレンジしてみると良いです。

ただし、中途採用は即戦力であることが必須です。

これまで課長レベルの仕事をしていた人が転職して部長になったら、そこでは当然部長レベルの仕事を求められることになります。

その要求水準をクリアできる自信がある人でなければプレッシャーに押し潰されるケースもあります。

実際、職位を上げて転職したものの実力不足で再度職位を下げて転職をしたいと相談に来られるケースもあります。

法則4:より規模の大きな企業に転職する

業界水準の話と同じなのですが、基本的に儲かっている企業の方が年収は高くなります。

その結果、中小企業よりも大企業の方が年収は高くなる傾向があるので、できるだけ大きな企業に転職した方が年収が上がる可能性が高まります。

大企業の場合、上場していることも多いので、四季報やIR情報を見て平均年収をチェックしておくと良いです。

しかし、何も知らないで規模だけをみてしまうと痛い目に遭います。

例えば、医薬品卸の業界の大手であれば売上高1兆円を超える巨大企業ですが、そもそも医薬品卸業界自体があまり儲からない業界なので、給与は低かったりします。

雇用の安定性重視ならアリかもしれません。

なので、規模だけをみるのではなく、「転職しようと思っている業界の中で大きなところ」へ転職するのが正解です。

先ほど職位を上げる、という点について述べましたが、そこで気をつけたいのが規模を大きく下げてしまうことです。

大企業で課長だった人がベンチャー企業で部長になることは珍しくありません。

私も勤め先では一般社員ですが、転職サイトではたまに「COO」など役員クラスで誘いがきます。

従業員数2名とかなのでそれはそうなるだろ、という感じですが。

しかし、その場合、職位が上がっても年収は下がってしまうことが多いです。

職位をあくまで年収を上げる手段として考えるのであれば、企業規模が小さいところ見てもあまり効果は期待できません。

唯一例外として挙げられるのがバックにファンドがついているベンチャーへの転職です。

その場合にはベンチャーは早期の上場を実現させるために優秀な人材を高額なオファーで引っ張ることが珍しくありません。

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法則5:日系から外資に転職する

人材会社の調査では、日系企業と外資系企業はおよそ2割ほど給与に差があることが分かっています。

日系企業の給与が低い理由はいくつかあります。

例えば新卒から育ててるのでその育成にかかったコストを30代以降で回収するために賃金を抑えていたり、成果主義ではなく年功序列で誰もがみんな昇給していくため、優秀な人材にしっかり報いれない給与制度になっているのです。

日系企業からすると「せっかくお金をかけて育ててやったのに」という感じでしょうが、自分の生活もあるので仕方ありません。

自分の職務スキルと英語力に自信がある方であれば、外資系企業に行くことで給与を上げることができるでしょう。

英語力がどれくらい求められるかについてはポジションによってまちまちですが、いち営業マンとして転職するのであれば不要です。

営業でも昇進して営業責任者クラスになると英語力が必要になるので、何れにせよ英語を勉強することになります。

逆に人事やマーケティングなど、本社勤務のポジションは本国とのやりとりが発生するので英語力必須です。

また、営業であったとしてもゆくゆくは管理職になっていきたいという人の場合には英語ができた方がいいです。

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法則6:(シニア限定で)年功序列の企業に転職する

年功序列の制度は優秀な人からは嫌がられることが多いですが、現在40代半ば以降で年収が低い方にとっては年収を上げるチャンスでもあります。

実際に、私がお手伝いした事例で年収550万円の方が650万円にアップした方がいましたが、650万円の根拠は年齢のみでした。

年齢によって完全に給与が決まる方式をとっている日系企業は少なからず存在するので、それが功を奏して年収が上がることは考えられます。

法則7:成果主義の企業に転職する

自分の実力に自信がある方であれば成果主義の企業に転職するのも手です。

しかし、ここで気をつけたいのが、いかに成果主義の企業であっても成果を測定することが難しいポジションについては思ったように給与を上げられないということです。

数値化できない仕事の場合、どうやったら給料が上がるのか上司とすり合わせしておいた方が良いです。

先ほど、職種による年収の違いについて述べましたが、営業はいくら売ったのか、という点で実績が目に見える形で出てくるので成果主義がハマりやすいです。

しかし、経理のポジションで実績と言われても目に見える形で企業への貢献度を示すことが難しいです。

なので、成果主義のところに転職して効果があるのはある程度成果を目に見える形で出せるポジションに限定されることになります。

法則8:海外駐在前提のポジションで転職する

海外駐在とは、日本本社で雇用されながら海外拠点に3年から5年程度派遣される雇用形態のことです。

駐在員になっている間は本来の給与に加えて海外駐在手当、ハードシップ手当てなどが支給される企業が多く、駐在に行って帰ってくるとその時の貯金だけで数千万円が貯まっているなんて方もいます。

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手当の金額は日本人にとって住むのが過酷なエリアほど高くなるので、給与面だけ考えればアフリカ駐在ポジションが最もいい金額をもらえることでしょう。

逆にシンガポールやタイなど、近場で日本人にとっても暮らしやすい国では手当が少なかったり全くなかったりする場合もあります。

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法則9:ヘッドハンティングされる

ヘッドハンティングとは転職するつもりはなかったのに引き抜かれることです。

転職エージェントやビズリーチに登録しているわけでもないのに、どこからか自分のことを聞きつけたヘッドハンターから電話やメールが届いて、何度も食事の場などで受けて欲しい企業があると熱心に説得されるのです。

メディアや研究論文など、外部に名前が売れていると声がかかりやすくなります。

ヘッドハンティングされた場合、年収が少なくとも2〜3割は上がります。

なぜなら、普通の転職活動と異なり、その人には転職するつもりがない中で転職の動機付けを行わないといけないことから、年収を上げることで候補者を引き付ける必要があるためです。

基本的には管理職クラス、それも部長や役員クラスの採用でしかヘッドハンティングはされません。

転職するつもりもないのに「同じ仕事を同じ給与でしてくれないか?」と誘われても誰も行かないですよね。

しかし、ヘッドハンティングはされたいからされるものでもありません。

ヘッドハンティングされるためにできることがあるとすると、業界内でも有名な存在になれるよう目の前の仕事で成果を出し続けることくらいでしょうか。

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年収アップのためには常にアンテナを張っておくこと

今回は転職で年収を上げるパターンをご紹介しました。

しかし、転職の難しいところが、求人は水物だということです。

今回ご紹介したパターンに当てはまる求人が常に出ているわけではありませんので、常に最新の情報をキャッチしておくことが重要です。

転職活動を本格的に始めてないという方はまずは、自分の市場価値を知る上でも転職エージェントに登録することから始めてみましょう。

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