離職率が高い職場と低い職場の特徴や見分け方

こんな疑問やお悩みを解決していきます。

離職率の高い職場には共通点があることが多いので、特徴を知ることである程度転職のリスクを下げることができます。

詳しく解説していきます。

離職率の平均

厚生労働省のデータによると、平成30年の離職率はおよそ15％です。

なので、離職率が高いか低いかという判断は15％をどれくらい上回っているか、下回っているかということになります。

企業が公表する離職率のデータは出し方は厚生省の出し方とは違うことがあるので注意しましょう。

ちなみに上記の厚生省のデータについては以下の計算式によって出されていますので参考までに。

離職率＝転職者数÷1月1日現在の常用労働者数×100（%）

厚生労働省　平成 30 年雇用動向調査結果の概況

また、新卒については3年で大体30％が辞めます。

昔のことわざで「石の上にも三年」ということわざがありますが、3割の人は3年も続かないわけです。

年配の方などは「最近の若者はすぐ辞める」などと言うことがありますが、この3年で3割という数字は昔から変わっていません。

離職率が高い原因

離職率が高い場合、その原因はおよそ以下のようなパターンが多いです。

パワハラがひどい環境は離職率が高くなりがちです。

直属の上司の場合もあれば、オーナー社長からパワハラを受けることもあります。

特にオーナー社長からのパワハラの場合には従業員がパワハラに耐えれば済むというものでもなく、「明日から来なくて良いよ」といったドラマのようなことが本当に起こりますし、本当に些細なことでクビになることもあります。

また、長時間労働が当たり前の職場も離職率は高くなります。

毎月の残業時間が100時間を超えるような状況が何年も続くと自分の体力やメンタルだけでなく家族からも転職を勧められるようになり、最終的には退職してしまいます。

給料が低いというのも離職率を上げる原因になります。

若いうちはまだ良いですが、30代や40代になると結婚や子育て、マイホームなどお金の重要性が増してきますので、給料がいつまで経っても上がっていかない会社の離職率は高くなります。

また、仮に今もらっている給料の金額が高かったとしても、会社の業績が悪化し始めている会社では離職率が上がります。

将来的に給料が下がって行ったり、リストラされるリスクが出てくるからです。

仮にその会社の業績自体はまだ影響が出ていなくとも同業他社の業績が悪ければ業界の見通しが暗いと判断して退職する人も出てきます。

最後に、変化のスピードが早い企業では離職率が上がる傾向にあります。

変化のスピードが早い企業では、それまでの仕事内容がガラッと変わってしまってやりたいことと不一致が出てきたり、社風が変わって居心地が悪くなってしまったりするからです。

次はこれらのような離職率が高い原因を持った企業をどのように見極めれば良いか紹介していきます。

見分け方

企業の資本をチェックする

まず、VC（ベンチャーキャピタル）からの出資を受けている企業や、上場を目指しているベンチャー企業は離職率が高くなりがちです。

なぜなら「長時間労働」が常態化していたり「変化のスピードが早い」会社が多いからです。。

基本的にVCから資金調達をしている企業は上場を目指していることが多いのですが、VCからすれば短期間で上場させたほうが早く儲かるので出資先のベンチャー企業に上場を急がせます。

上場するには社内の体制がきちんと整備されていることと、経営状況が良好であることが求められますので、短期間でその条件を満たすためにハードワークを強いられることになります。

VCから資金を調達していなかったとしても、社長自身が上場を短期間で目指している場合には同じ職場環境になります。

また、上場を目指していなかったとしても、ちゃんとしたビジネス経験を持っていない人が立ち上げたベンチャー企業も離職率が高い場合があります。

その理由は、ビジネス経験がないことによって人のマネジメントが下手な人が多いからです。

例えば、医師が立ち上げた会社など、元々会社員の経験がない人は部下のモチベーションコントロールや適切な評価、育成などに頭が回らないタイプの人も多いです。

最悪の場合には罵倒されたり暴力を振るわれたりなど、オーナー会社の悪い部分が出ることがあります。

なので社長の経歴はチェックしておいたほうが良いでしょう。

求人票の内容から読み取る

また、求人票や会社ホームページの採用関連の記事で探せる特徴を以下の通りいくつか挙げてみました。

まずはみなし残業。

これは営業職などで多くみられるのですが、実際の残業時間が10時間だとしても「30時間残業したとみなす」としてその分の残業代が毎月支給されるようなケースがあります。

それだけ聞くと良さそうですが、実際には100時間残業しても30時間しか認められないというケースがあまりにも多いので危険なんです。

本来は100時間残業したなら会社は超過分の残業代を支払わなければなりませんが、現実には「30時間を超えたのはあなたが仕事の効率が悪いからでしょ？」というスタンスの企業が圧倒的です。

また、そもそも残業がほとんど発生しない職場ではわざわざ「●時間分のみなし残業代を支給」などという条件は設けられません。

そのみなし残業時間を超えるくらいの業務量が発生すると考えておきましょう。

続いて「うちの社員はオンとオフをしっかり切り替えて働いている人が多いです。」みたいなワードが出てきたら危険です。

「仕事のプレッシャーがキツすぎて土日も仕事のことを考えてしまう」みたいな人ではやっていけない環境であることの言い換えです。

あるいは「基本的にずっと忙しいから、もし平日の夜に遊びたい時は他の曜日でたくさん残業してます」という意味だったりします。

残業がない会社なら、社員がオフの時間を意識的に作り出す必要なんてありません。

わざわざ「オンとオフの切り替えが〜」などと書いてあるのは、会社として「オフの時間を作るのは自己責任だからね」というメッセージです。

それと同じ意味で使われるのが「遊ぶときにはしっかり遊びます」みたいなワードです。

これも残業がない会社ならそんなことを書く必要はありません。

普段は遊ぶ時間が取れないような会社だからこそ出てくるフレーズです。

また、成果主義を前面に押し出している会社も長時間労働になりがちです。

よほどクリエイティブな仕事でもない限り、パフォーマンスはある程度労働時間に比例します。

成果主義の企業の中にはありえないほど高い目標を課されて、それが達成できなければ給料が全然上がっていかない、というようなケースがあります。

そうした環境では離職率が高くなっても当然ですよね。

同じようなフレーズで「プロとして」を求める企業。

プロなんだから、を盾にされて業務量が膨大になってしまうことがあるので注意しましょう。

離職率が高い職場を見分けるポイントはこんなところですね。

細かく言えば他にもあるのですが、地雷を避けたい場合にはシンプルに「残業時間が少ない」ことを前面に押し出している求人を選ぶのが一番確実です。

流石に「残業がない」ことを売りにしている求人で100時間の残業が発生することはありません。

なぜなら、企業としても早期の離職は採用コストや育成コストが無駄になるだけなので、できるだけ採用のミスマッチは減らしたいと考えており、その点で言えば「残業ありません」みたいな打ち出し方をして集まってきた人に残業をさせるのがリスキーであることくらいは当然わかっているからです。