転職活動

入社した会社をすぐ辞めるのは転職活動で不利なのか解説します

転職するかどうか悩んでいる人
本記事で解決する疑問や悩み

・転職した会社で働くのがもう嫌になった。でもすぐまた転職すると不利なのかな?

本記事の内容

・すぐ退職する事が転職で不利になるかどうか解説します

・どんなケースでは不利になり、どんなケースでは不利にならないか解説します

本記事の信頼性

私は転職エージェントで勤務しており、数多くの転職サポートをしてきました。その経験から、入社後の早期離職が次の転職に与える影響についてシェアさせていただきます。

3割の人が新卒で入社した会社を3年以内に辞めている

日本では約3割の人が新卒で入社した会社を3年以内に辞めています。

それだけ日本でも転職が当たり前になっているんです。

中には入社した会社を当日に退職するようなケースも見られるようですが、入社した会社に拘らず早期に退職するのは最近のトレンドとも言えそうです。

日本でも短期間で転職する人が増えてきている

早期離職は不利になることが多い

結論から言ってしまうと、多くの企業は早期離職した人は採用したがらない傾向があります。

ただし、まだ第二新卒で1社目に入社した企業が超大手の場合、早期離職の理由は聞かれるものの大手に入社できたポテンシャルを見込まれて転職活動がスムーズに行くこともあります。

特に最近は人手不足で新卒採用に苦戦している企業が多いため、企業さえ選ばなければ転職先を見つけることは以前ほど難しくはありません。

どれくらい短期間で辞めると不利になるのか

どれくらい短期間で退職すると転職活動で不利になるのでしょうか。

3年以内の退職と言っても、半年で辞めるのと3年で辞めるのとでは企業からの評価が大きく変わってきます。

経験上、前の職場で3年勤務した人材と半年で転職しようとしている人材とでは、3年勤務した人の方が書類選考の通過率は2倍以上違います

半年で辞めた人と3年続けた人とでは企業からの評価が大きく変わる

なぜ早く辞めた人材を企業は嫌がるのか?

なぜ早く退職した人を企業は嫌がるのかというと、企業は採用した人には出来るだけ長く定着してもらいたいと思っているからです。

早期離職した人は「すぐまた辞めてしまうのでは?」と思われてしまうため敬遠されるんです。

早く辞めた人は次の職場でも長く続かないのでは?と思われてしまう

企業は一人の人材を採用するために数十万円〜数百万円ものお金をかけています。

そして採用した後もその会社で戦力になるまでには少なからず研修を行ったり備品を購入したりと手間と時間とお金がかかっています。

短期間で退職されてしまうと企業は費用を回収できない

そこまでして採用した人材に短期間で辞められると企業としては大赤字なので、人事は特に「この人は長く働いてくれそうか?」という視点で選考する傾向があります。

どれくらい短期間だと不利になるのか

ではどれくらいの期間で辞めると不利になるのかですが、一つの目安としては1年かと思います。

しかし、石の上にも3年という言葉があるように、3年間はいないといけないという考えの企業も多くあるので企業によって早期離職の定義には差があります。

特に不利になるケース

転職するほど在籍期間が短くなっている場合

何度か転職している人の場合、それぞれの企業の在籍期間を総合的に見られます。

例えば、1社目に5年在籍していたのに2社目は3年、直近の職場では1年と、直近になるほど在籍期間が短くなっている人は特に企業からの評価が悪くなる傾向があります。

犯罪行為によって退職している場合

裁判沙汰など、犯罪行為によって退職した場合は選考にはマイナスとなります。

この場合は短期間で退職しているかどうかよりも退職理由自体に問題があるわけですが、企業から短期間で退職した理由を聞かれたら正直に答えざるを得ません。

履歴書には「賞罰」の欄がある通り、「企業が知っていたら採用しなかったであろう事実」を隠して転職してしまうと、万が一転職後にばれたらクビになるどころか訴えられる可能性すらあります。

短期間での退職でも不利になりづらいケース

転職が当たり前の業界や職種

短期間の離職が当たり前の業界や職種においては、早期離職してもあまり大きなハンデにはなりません。

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もちろん理由によりますが、例えば外資系金融機関で言えば「入社してすぐチームが解散してポジションがなくなった」という事態がよく起こります。

そうした事情は同じ業界であれば面接官もよく理解していますし、チームが解散した事実は競合も知るところなので信憑性の問題もクリアできます。

外資は人ではなくポジションで組織を管理しています。なので、ポジションをなくすという判断をされた場合にはその立場で働いていた人がリストラされることになります。

業界だけでなく職種によっても転職が当たり前の領域があります。

その代表格がプログラマーなどのIT系エンジニアです。

IT系エンジニアはプロジェクトがひと段落すれば次の職場へ、というようにメーカーに比べると転職に寛容な領域です。

また、何より今は慢性的にIT人材不足なので多少ネックに感じたとしても採用せざるを得ないという事情もあります。

需要の高いポジションは年収や働き方などで選べる立場になるので、IT系エンジニアは転職先としても狙い目かもしれません

親の介護が必要になったなど家族の事情による転職

親の介護のために退職しなければならなくなったケースなど、家族の事情は比較的やむを得ない事情として選考に影響しないことが多いです。

しかし、こうした事情で気をつけたいのが離職期間が長くなりすぎない事です。

退職から入社までに6ヶ月以上空けないように注意しよう

仮に介護の必要性から前職を退職し、しばらくそのまま介護に専念していた場合、仕事をしていない期間が長くなってきます。

そうすると早期離職とは別に、ブランクがある点がネックとなり転職が難しくなることが考えられますので注意しましょう。

目安ですが離職期間が3ヶ月を超えてくると選考に影響してきます。

6ヶ月を超えるとかなり厳しくなってきます。

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企業から事前に聞いていた内容と大きく異なるケース

企業が募集時や選考段階で言っていた内容と実態とが大きく異なっていたために退職した場合はやむを得ないと判断されることも多いです。

総合職で採用される事が多い新卒時と比べて、中途採用では募集段階で特定のミッションを任せるために採用される事が多いです。

聞いていたミッションに魅力を感じて入社してみたものの、蓋を開けてみれば本来のミッションとは違う業務ばかりやらされることもあります。

あるいは、そのミッションが始まるのが5年先になりそう、といったように時間軸が事前に聞いていた内容と実態とが大きく異なる場合には、「退職しても仕方ないよね」と思ってもらえることも多いです。

短期間で辞めても履歴書から削除しないこと

中には入社して数日で退職する人もいますが、やってはいけないのが職務経歴書や履歴書から在籍していた会社の存在を消してしまうことです。

これは立派な経歴詐称であり、その事実が転職先で明らかになった場合にはクビや損害賠償を覚悟しなくてはなりません。

経歴詐称は必ずどこかでバレます。絶対やめましょう。

なぜなら、早期離職していることがわかっていたなら別の人を採用していた可能性があるためです。

企業の中にはバックグラウンドチェックと呼ばれる審査を行い、前職の人にインタビューしたりするケースもあるので、在籍期間を誤魔化すようなことは絶対にしないようにしましょう。

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転職エージェントの中にも、候補者を合格させるために「この企業は在籍期間が短いので消してしまいましょう」などと、経歴詐称を推奨するようなところもあるようですが、そんなエージェントはすぐに使うのを辞めることをお勧めします。

スキルが身につかない職場なら早く辞めてもいい

すでにお伝えしてきた通り、短期間での離職は次の転職活動を難しくする原因となることがあります

でも、何のスキルも身につかない職場で何年も我慢して勤務し続けてしまうと結局次の転職は難しくなります。

なぜなら転職市場では年齢と経験のバランスで評価が決まるからです。

若ければいくらでもやり直しが効きます。逃げるのではなく見切るのはあり。

20代でスキルがないのと、30代でスキルがないのとでは企業からの評価はものすごく大きく変わります。

それであれば早期に見切りをつけてしまうのもありだと思っています。

石の上にも三年とは言いますが、3年間の過ごし方は大変重要です。

なんでも我慢すれば良いというものでもありません。

転職すべきかどうか判断に迷う時にはぜひ転職エージェントを活用してみてください。

あなたのスキルや経験ならどんなチャンスがあるのかアドバイスをもらえると思います。

ぜひ主体的にキャリアを作っていってください。

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