・海外駐在員を目指したいけどどれくらいの英語力が必要なの？
こんな疑問にお答えしていきます！
駐在員っていうと単身で海外に乗り込んでビジネスをバリバリこなすイメージありますよね？
ってことはかなり英語力が高くないとなれないの？って思う方も多いかもしれません。
でも、実際のところはその他のスキルがマッチしていれば、実はそこまで英語力が高くなくても駐在員になれる可能性はあります！
転職エージェントでの経験をもとに、海外駐在員に求められる英語力について解説していきますね。
合わせて読みたい：【最新版】海外駐在員を目指す人のための情報まとめ【随時更新】
海外駐在員に英語力は必須なのか？
海外駐在員になるなら基本的に語学力は必須です。
でもほとんどの場合、流暢に話せるレベルじゃなくても大丈夫な事が多いです！
と言っても、求められる語学力のレベルはいろんな条件によって左右されるのでその辺りを詳しく解説していきますね。
必要な英語力のレベルは場合によって異なる
求められる英語力は以下のような要因でレベルが大きく変わってきます。
なので、もし海外駐在を目指す人や駐在を打診されている方は状況に応じて身につけるべき英語力が異なるので注意しましょう！
・赴任する国
・その企業のビジネスモデル（誰を相手にするのか？）
・現地にいる日本語が話せる外国人の数
・現地で担う役割（職種、職位）
順番に解説していきますね。
赴任する国（どの国に駐在するのか？）
まずは赴任する国です。
アメリカやヨーロッパに駐在する場合であればかなり高度な英語力が求められ、目安としては英語で契約の交渉ができるレベルが必要になります。
一方、アジアであればブロークンな英語でも仕事ができるケースが多くあります。
その企業のビジネスモデル（誰を相手にするのか？）
海外でどのようなビジネスを多なっているのかも重要な要素です。
例えば、よくあるケースとして日系企業の現地法人向けにビジネスをしている場合であれば、相手の窓口も日本人駐在員だったりするので英語力は社内の従業員とだけ話せれば問題ありません。
せっかく海外駐在したのに英語力をそこまで身につけられずに帰ってくる駐在員もいます。
一方、これが他の外資系企業やローカル企業相手だと日本語だけではビジネスになりません。
外資系企業を相手にするのであれば高い英語力が必須ですし、ローカル企業を相手にするのであれば現地語（タイならタイ語）が必須です。
それぞれの外国語力のニーズ（求人）がどれくらいあるのかは以下の記事を参考にしてみてください。
現地にいる日本語が話せる外国人の数
あとは現地法人にどれだけ日本語を話せるスタッフがいるかどうかも重要です。
もし対外的なコミュニケーションをそれほど取らない立場であれば、社内コミュニケーションで問題なければいいわけなので、社内に日本語が話せるスタッフがいれば仕事はなんとか回せます。
現地で担う役割（職種、職位）
社内で担うポジションも重要です。
営業のように対外的なコミュニケーションが発生する役割を担う場合、少しのミスが取引や契約に大きな影響を及びす可能性があるので高い語学力があった方が安心です。
一方、自社のスタッフとだけ話せればいいのであれば、拙い英語力でもなんとかなります。
英語が苦手な人が狙うべき求人
英語が苦手な人は以下のようなケースであれば駐在員に選ばれる可能性があるのでチェックしていきましょう！
・中国やタイなど日本語ができるスタッフが多い国
・まだ現地法人を立ち上げてから日が浅い
・営業
中国やタイでは日本語を話せるスタッフを確保しやすいことから、他の国に比べると語学の面では苦労しないことも多いです。
また、現地法人が設立間もない場合、ほとんどの日系企業は取引先が現地に進出している日系企業だけだったりします。
ということは日本語力だけあれば営業活動ができてしまうので、英語力は必要ありません。
また、基本的に拠点を作る場合には工場か販売拠点であることが多く、その中でも販売拠点が多い傾向があります。
そのため、営業系のスキルを持っている人の方が有利です。
もし現職で駐在員のチャンスが来なさそうなら、外部に目を向けてみましょう。
高い英語力を持っていると狙える求人
もし高い英語力を持っていれば、以下のような求人も狙える可能性があります。
・日本語を話せるスタッフがいない非日系企業（日本から見た外資系企業）
・欧米勤務
欧米勤務の場合には高い英語力は最低条件です。
それに加えてその国が必要とするスキルを持っていれば外国人でも働けるという感じなので単に英語ができるだけでは難しいですが、英語ができなければそもそも狙えません。
例えばトップクラスのAIエンジニアであればどの国でもビザが下りると思います。
最近では優秀な現地採用者を駐在員待遇に切り替えるケースも出てきているので、ずっと日本にいて海外と関係のないキャリアを続けるくらいなら先に現地採用での経験を積んでおくことも有効です。
その他、駐在員を目指す人が知っておくべき情報については以下の記事でまとめています。
