外資系企業

外資系企業で働く人が転職を考える理由【なぜ辞めるのか?】

外資系企業で働く人の転職理由
この記事はこんな人向け

外資系企業に興味があるけど、実際に働いている人はどんな理由で辞めるの?

こんな疑問にお答えしていきます。

私は転職エージェントで勤務していて感じるのですが、日系企業で働いている人の転職理由と外資系企業で働いている人の転職理由とでは異なる部分があります

ちなみに、外資系企業の人はよく転職します。

感覚値ですが、日系企業に勤める人の2倍くらい転職するんじゃないでしょうか?

まあ、転職が当たり前の文化だということもありますし、後で紹介するようにリストラが割とあるというのもあります。

本記事を読んでいただくことで、外資系企業の風土を感じてもらえると思います。

上司のパワハラ(人間関係)

外資って成果主義で人間関係がドライな印象ってないですか?

私は日系企業の方が人間関係が濃くて、そのぶん悩む人が多そうなイメージでした。

転職理由を見てみると意外に外資系企業の人の方が上司のパワハラに悩んでいるケースは多いです。

パワハラというのは正確じゃないかもしれません。

どちらかというと「ヒステリックに怒鳴られる」とか「マイクロマネジメントで詰められすぎる」みたいなイメージです。

なんでこんな社会人として微妙な人が上司として採用されているんだって感じですよね。

企業も性格に難ありなのがわかってて採用しているケースはあります。

というの、外資系企業の場合、営業を例外として、英語ができる人材を採用する必要があります。

しかし、日本では英語をビジネスレベルで使える人材数がとても少ないので、外資系企業からすると、性格面まで考慮して採用できないという事情があります。

逆に言えば英語が出来ればそれだけで市場価値は跳ね上がるので自己投資にはオススメですよ!

英語だけ出来ても意味ないので、「英語もできる経理」「英語もできる人事」「英語もできるマーケ」人材になることが重要です。

英語や仕事自体はできるために、正確に難ありでも転職できてしまうんですね。

部下になる人からすれば迷惑な話ですが。

その結果、以下のようなタイプの上司に遭遇する確率が高くなり、転職を考えるようになるわけです。

・成果主義であるが故に、自分の成果を出すために部下に厳しく求めすぎる

・プライドがものすごく高い

・海外経験が長く言い方がきつい

こうした上司に当たってしまうと、メンタルが壊され鬱になったりするので注意しましょう。

いったん鬱を発症してしまうと転職しようにも応募した企業からの評価がとても低くなってしまいます。

転職するなら心身ともに元気なうちに、がポイントです。

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昇進・昇格できない(プロモーション)

外資系企業というと年功序列ではなく実績を出せば早期に出世していけるイメージをお持ちの方も多いと思います。

実際、日系企業と比べると若くして高い役職に就いている人は沢山いるので間違いではありません。

しかし、気をつけなければならないのが、昇進したいのならポストが空いていなければならないということです。

例えば、以下のような組織構成だとよほど組織が急拡大してマネジメントの枠が新設されない限りは昇進は厳しそうな印象です。

人がどんどん辞める組織であれば良いですが、上の人が自分と年齢が近く、まだまだ当分は現役の年代だと厳しめです。

役員38歳

部長35歳

課長33歳

あなた30歳

早期で職位を上げていきたい人からすると、こうした不満から転職を考えることがあります。

ワークライフバランスが取れない(労働時間が長い)

人が足りていないのに採用できない

外資系企業では人材を採用するには親会社から許可を取る必要があります。

例えば「人事部門は来期1名増員」などと申請するわけですが、それが承認されない限りは採用することはできません。

そして、営業ならともかく人事や総務、経理のようなバックオフィス系の人材の増員の許可はなかなか取れなかったりします。

その結果、現場レベルでは一人当たりの業務負荷が大きすぎて毎月の残業時間が100時間以上というような環境のところもあります。

残業時間は同じ会社でも部署ごとに違います。口コミサイトを見て「残業が多い」というのを見つけたからと言って、それが自分の身に降りかかるかどうかは別です。

本国との会議が早朝や深夜に行われる

本社が中国や韓国であれば良いのですが、欧米系外資の場合、本社との時差が大きいですよね。

本社とのミーティングが入るのは本社の営業時間なので、子会社である日本からすると早朝や深夜に対応する必要が出てくるわけです。

外資というと、仕事とプライベートをきっちり分けてそうなイメージがありますが、家でも仕事をしいられることは割とあります。

時差の影響を受けたくなければアジア系の外資を選ぶことをお勧めします。

リストラされた

外資といえばリストラを思い浮かべる人も多いのではないでしょうか。

リストラがあるのは事実ですが、実際にはリストラにもパターンがあります。

外資だと主に以下の2つがリストラのケースとして多いので知っておきましょう。

①パフォーマンスが期待値に届かない

②会社から自身の仕事がなくなる(ポジションクローズ)

①の方が一般的なリストラとしてイメージされているものだと思います。

外資は成果にシビアなので、使えない社員を抱え続けるほど優しくありません。

家族経営的な風土の外資もあるので一概にはいえないですけどね。

それと、意外に知られていないのが②のリストラです。

ポジションクローズとは、自分が担当していた仕事がなくなることで自分も不要になるためにリストラされることを指します。

例えば以下のようなケースが考えられます。

・日本で研究開発を行っていたが、研究開発機能をシンガポールに移すことになった。(研究開発ポジションが日本から消滅する)

・コールセンター機能を日本からフィリピンに移すことになった(コールセンタースタッフやスーパーバイザーポジションの消滅)

・直販から代理店経由の販売に切り替えることになった(直販担当の営業ポジションの消滅もしくは日本法人の撤退)

日系企業ならこうした戦略の変更があった時、異動させることはあってもリストラすることはしませんね。

外資の考えでは、「その仕事をさせるために雇っている人」なので、その仕事が無くなるのであればそれに紐づく人材もリストラするというのが当然の選択になります。

外資系企業のリストラ理由が書かれた本
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本国からの管理が厳しく仕事の裁量がない

外資というと仕事の裁量が大きいとイメージされる方もいるかもしれません。

でも、実際には親会社である本社や地域統括拠点から厳しく管理されており、日系企業よりも仕事の自由度が小さい場合もあるのです。

「もっと伸び伸び仕事がしたい」とか、「日本ではこうすべきなのに本社が許可してくれない」といった理由で退職するケースがあります。

それでも外資系企業に転職したいと思ったら

外資系企業には日系企業と違う文化があります。

その違いはどちらが優れているというものではありません。

今回紹介した内容を踏まえても外資系企業で働いていみたいという方はチャレンジしてみても良いのではないでしょうか。

外資への転職でオススメのエージェントはこちらの記事で紹介していますので参考にしてみてください。

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